【特集1】

PCSに緊急指令！

出力制御機能を開発せよ

　昨年末、太陽光用PCS(パワーコンディショナ）メーカーに緊急指令が下された。「出力制御機能の開発」である。限られた時間のなかで議論が重ねられ、少しずつではあるが、姿かたちが見えてきた。

 

 

 

太陽光と蓄電池併設型の先駆け

自治体向け防災用マーケット、需要堅調

　自家消費型や系統安定化対策など、太陽光発電と蓄電池の組み合わせが注目されているが、忘れてはいけないのが防災用だ。特に東日本大震災以降、緊急時のバックアップ電源として、地方自治体の防災拠点への導入が進んでいる。

 

 

 

 

 

 

「再エネが国民に浸透すれば、

　イノベーションは必ず実現する」

民主党衆議院議員　菅直人氏

　2011年8月、自らの首相退陣と引き替えに「再生可能エネルギー特別措置法」を成立させた菅直人氏。あれから3年半が経過し、太陽光発電への投資は加熱しているが、制度設計に対する批判も多く、そのほか先には氏にも向けられている。系統制約が影を落とすなか、菅氏はいま日本の再エネ政策をどう見ているのか。

 

 

 

大論争!!　遠隔出力制御　

私はこう考える

「消費者の賢い選択によって再エネを普及させたい」日本消費生活アドバイザー・コンサルタント・相談員協会常任顧問　辰巳菊子氏

 

「諸悪の根源は出力抑制と経済性が１：１だという思考　分離すれば公平な運用も可能となる」東京大学社会科学研究所　松村敏弘教授

 

 

 

 

系統制約を乗り越え

次代の扉を開け

“九電ショック”に端を発した系統制約とプレミア期間の終了。急成長を遂げてきたPCSマーケットにも先行き不透明感が漂い出した。ならば次代の扉を開くしかない。メーカーの新戦略を追った。

 

 

徹底解剖!!　

国内PCSマーケット勢力図

 

 

 

 

 

 

 

 

【特集2】

今知りたい！

住宅用リチウムイオン蓄電池入門

普及の鍵はコストと需要喚起

 

　出力抑制のルール改定で注目される蓄電池。まだ普及していないが、自家消費のニーズが拡がれば、導入メリットも出てくるはずだ。課題のコスト低減はどこまで進んでいるのか。住宅用リチウムイオン蓄電池の最新事情を追った。

 

急傾斜地施行に力点　バイオマス、風力にも展開

　太陽光発電の中堅EPC（設計・調達・建設）、藤崎電機が、業容を拡大している。2015年9月期の売上は前期比約22%増の100億円を計画。EPCの受注残は400MW以上にのぼるが、急傾斜地での施工技術の習得に力を入れる傍ら、バイオマス発電や風力発電の開発も展開中だ。

 

NTTスマイルエナジー　アンダー50太陽光買取り開始　インセンティブは代理店に

 

小規模太陽光向けの遠隔監視システム、『エコめがね』で名を馳せたNTTスマイルエナジーが新たなサービスを始めた。その名も『エコめがねPlus』。

２月23日から東京電力管内の50ｋW未満の太陽光設備を対象に、電力をFIT価格よりも高く買い取る。

注目は、価格に乗せるインセンティブを販売代理店に付与するスキームだ。

 

たはらソーラー・ウインド発電所

[愛知県]

自然の力をフル活用！

ハイブリッドで安定発電

 

 

 

攻めのO&M

最適なO&M法って、どうやって選ぶの？

「千差万別の発電所、O&Mも多様化の時代に」

 

もっと知りたい!!税制度

「生産性向上設備投資促進税制」とは

 

 

1）デルタ電子…三相50kWパワコン発売へ

2）若井ホールディングス…重ね式折板用取付金具発売へ

 

 

世界市況データ（ポリシリコン、ウエハ、セル、モジュールのスポット価格）　／　各電力会社によるスマートメーター導入計画／　国内太陽光関連企業決算データ