【①太陽光パネル】

海外勢が上位独占

国内勢の苦戦続く

日本メーカーが世界で活躍したのも今は昔。10年前は年間1GWを出荷できれば、世界上位に名を連ねることができたが、いまでは年間5GWを出荷してもトップ5にすら入れない。

 

【②事業用PCS】

ＦＩＴ終幕 に向け事業再編の兆し

覇権争いが白熱し、事業用PCS（パワーコンディショナ）メーカーの優勝劣敗が鮮明になりつつある。

 

【③住宅用太陽光発電設備】

国内3強優位も

海外2強が猛追

住宅用太陽光発電は国内勢の最後の砦だ。シャープ、パナソニック、京セラの国内3強は依然として強いが、韓国系のハンファQセルズジャパンとカナダ系のカナディアン・ソーラー・ジャパンが猛追。国内3強と合わせた5社を軸に激しい攻防が繰り広げられている。

 

【④住宅用蓄電設備】

国内3強の牙城に迫るPCS、商社、蓄電池続々

住宅用蓄電設備メーカーの商戦では、シャープ、京セラ、パナソニックが強いが、オムロン、田淵電機、ニチコン、伊藤忠商事のほか、海外勢も参戦。商品開発が過熱ぎみで競争は白熱しそうだ。

 

【⑤遠隔監視装置】

白熱するシェア争い

自家消費向けが新商戦

低圧太陽光発電所向け遠隔監視装置の商戦では、NTTスマイルエナジーに対し、ラプラス・システムやエナジー・ソリューションズが対抗。そこへ黒船の如く現れた中タオケイが価格競争力を武器にシェアを高めている。

 

【⑥太陽光架台】

海外勢が席巻

屋根上市場に熱視線

日本の太陽光架台市場を海外勢が席巻している。安泰ソーラーや厦門グレースソーラー・テクノロジー、厦門BSL、グーマックス、パワーウェイ、ニューサンパワーエネルギーといった中国勢や、豪クリーンエナジー、独シュレッターなどが未稼働案件の受注獲得に攻勢をかける。

 

【⑦EPC】

ピークを迎えた建設需要

他の再エネにも食指

主に特別高圧・高圧太陽光発電所を建設するEPC（設計・調達・建設）企業。FITの未稼働案件に運転開始期限が設けられ、受注と建設はピークを迎えている。

 

【⑧太陽光商社】

多様な商社の一商材に

専業も着実に成長

国内の太陽光発電市場では、住宅用太陽光発電設備から事業用太陽光発電設備や住宅用蓄電設備に主力製品は変わってきたが、建材や住設、化学、機械系など様々な商社が太陽光関連機器を扱っている。総合商社の丸紅のほか、専門商社の高島やユアサ商事、明成商会などが有力企業のようだ。

 

「差別化戦略が鍵に付加価値とともに提案していく」

エクソル 鈴木伸一 社長

太陽光専業大手のエクソルは商社機能を持ちつつ独自商材の開発にも積極的だ。鈴木伸一社長に事業の現況を聞いた。

 

【⑨低圧太陽光発電設備開発】

FIT改定で事業モデル激変

岐路に立つ低圧企業

FITの大幅見直しで低圧太陽光発電設備の開発事業は転換点を迎えた。従来の土地つき太陽光発電所開発から自家消費用や営農用の設備開発への変革である。企業は岐路に立たされた。

 

[コラム]

大手電力が再エネ企業と提携加速

大手電力会社が、再生可能エネルギー関連事業に力を入れており、再エネ企業との提携を加速させている。なかでも、東京電力と関西電力が積極的だ。

 

【⑩O＆M】

大手は1GW超え

地域密着型も健闘

2017年4月のFIT法改正で太陽光発電設備の維持管理や保守点検が義務化されたことを受け、O＆M（管理・保守）関連事業を始める企業が増えた。

 

 

新型コロナで材調達に支障
浮上する完工期限超過の懸念

猛威を振るう新型コロナウイルスの影響で、太陽光関連製品の納期が遅れている。太陽光発電所の完工が期限を超過し、損失が発生する懸念もある。

 

経産省、太陽光の保安規制見直しへ

経産省は太陽光発電の保安規制にメスを入れる。低圧設備に報告徴収と事故報告を義務づけるほか、太陽光発電設備の技術基準を新たに整備する。

急がれる住宅用パネルの廃棄対策

事業用太陽光パネルの廃棄対策の議論は進められているが、住宅用は未だ蚊帳の外。放置すれば火災事故を誘発しかねない。対策は急務だ。

 

「2030年よりも前に

大量の廃棄パネルが出る」

東京大学大学院 工学系研究科 村上進亮 准教授

住宅用太陽光パネルの廃棄対策の課題は何か。再エネ設備の処理に詳しい東京大学の村上准教授が語った。

 

オリックス、パネル廃棄処理で全国展開

オリックスが太陽光パネルの廃棄処理事業を本格化する。業界団体らと提携し、再資源化技術の確立に挑む。

 

第9回【提案方法─法人編①】

今回から、法人へ太陽光発電設備を提案する方法について解説する。

自然電力、卒FIT電力買取りを支援

伊坂電気、売上高34億円に

ソニー、メガソーラーで自己託送

クレア、点検報告書作成ソフト発売へ

第一実業、スイス企業と薄膜パネル販売で独占契約

サカキコーポレーション、本社移転

クリーンエナジー、オフグリッド式住宅用蓄電設備を発売

ヒューリック、アドバンスと〝非FIT〟発電所開発に着手

ループ、EV利用者向け電力料金割引プランを発表

東電系、住宅用太陽光と蓄電池の無償設置開始

エナジービジョン、オランジュと協業

ニイガタ製販新型横葺き屋根用金具発売

 

グローチャー、太陽光パネルと蓄電池内蔵のリュック発売

ネグロス電工、パネル上歩行用の作業台発売

ジンコソーラー、住宅用向け高効率パネル発表

上海航天汽車機電、高出力の単結晶パネル発売

第9回自治体新電力成功の鍵②

アンプレナジーの村谷氏が前回に続き、自治体新電力会社や地域新電力会社の事業成功の鍵を考察する。今回は自治体に備わっている成長の要素に着目した。

ウエスト、ドローン事業本格化点検合理化操縦士養成開始EPC大手のウエストHDがドローン事業を本格化する。関連会社を設立し、自社の太陽光発電所の点検などにドローンを活用してきたが、今後は外部にもサービスを提供する構えだ。

 

 

世界最大級！

福島・浪江で水素製造装置稼働

東芝らは2月末、福島県浪江町で世界最大規模の水電解式水素製造装置を稼働させた。水素で再エネ電力をためる技術の確立と、電力需給を調整し得る機能の有無を検証する。

 

第6回 再エネ直接市場化への挑戦

2010年代後半は再エネ電源を電力市場取引に移行する挑戦の時代と言える。だが、様々な問題が表面化し、エネルギー転換を推進する難しさも見えてくる。

第42回 米国初！大規模VPPマンションの意義

米国初の大規模なVPPマンションが昨秋ユタ州で建設されました。全600戸に及ぶ建物には太陽光発電設備と蓄電設備が導入され、周辺地域に電力を融通します。

世界市況データ（ポリシリコン、ウエハ、セル、モジュールスポット価格）/モジュール出荷量ランキング/2019セル・モジュール生産能力ランキング/日本卸電力取引所におけるスポット市場の平均取引価格推移/東証インフラファンド市場における上場銘柄の株価推移