日立産業制御ソリューションズ（茨木県日立市、髙山光雄社長）は7月22日、産業用太陽光発電向けの遠隔監視システムを新発売すると発表した。発電量と電圧を計測する検出ユニットを薄型化し、屋根と太陽光パネルの間の狭いスペースにも設置できるようにした。今年10月に発売し、初年度6万台の出荷を目指す。
　新発売の遠隔監視システムは、最大30枚のパネルを接続できる検出ユニットと、PCS 内に設置して検出ユニットからデータを取得する受信ユニット、データ収集端末などからなる。検出ユニットは、太陽光パネルを直列につないだストリング内の各パネルの電圧、ストリング電流を測定する機器だ。600Vと1000V対応の2機があり、いずれも22cm×36cm×6cmの大きさ。従来の1000V対応機に比べ、9cm薄くなった。　
　同社は検出ユニットの外箱に、従来品では一般に流通しているものを使用していた。しかし薄型化するために外箱を自社で開発し、配線を工夫してコンパクトにした。これにより屋根と太陽光パネルの間に設置が可能になるという。
　同社は「屋根上へ太陽光パネルを設置する事業者が増えているが、野立てと異なり、屋根面にパネルを設置する場合、パネルの下にはスペースがほとんどなく、従来品を設置することは難しかった。そこで狭小スペースでも設置可能な新製品を開発した」という。
　検出ユニットの薄型化で、初期導入費は工事費を除き従来品の約半分、W単価約9円で提供するという。1000kWの発電所であれば、およそ900万円となる。
　同社は、従来品では独立行政法人産業技術総合研究所が開発した電力線通信技術を使用し、ケーブルの敷設工事費用を削減していた。だが「クラウドサービスを利用し、モバイル端末によって遠隔地からいつでも発電所の様子を知りたいという要望が多い」ことから、事業者には年間15万円程度で利用可能なクラウドサービスを提案している。
　同社は2013年6月、発電量をパネル単位で遠隔から監視できるシステムを発売し、5MW規模の太陽光発電所6基に出荷した。
　ストリング単位の遠隔監視システムでは、ストリング内のどのパネルで発電量が低下しているかまでは即座に判断できず、現地に到着してから調べる手間がかかった。しかし同社のシステムは、遠隔からでもどのパネルに異常があるかが特定できる。
　同社は10～1000kWの屋根上、野立ての太陽光発電所用として、発電事業者やEPC、O＆M業者へ販売していく。今後は収集した監視データを解析し、パネルの故障を予測するシステムの開発を目指していくという。