「蓄電所開発を本格化 大型蓄電設備を商品化する」
ジーシーエル・ソーラー・ジャパン 李琦 CEO
太陽電池材料大手の中・GCLグループの日本法人であるジーシーエル・ソーラー・ジャパンはこのほど蓄電所の開発に乗り出した。太陽光パネル販売事業とともに力を注ぐ方針だ。
──2022年の業績は。
22年はコロナ禍が続き、物流の停滞や関連材料の値上げの影響が解消されず、日本向けの太陽光パネル出荷量は550MWと、前年の630MWから減少した。とはいえ、37MW案件や80MW案件など、特別高圧太陽光発電所向けの出荷実績はそれほど悪くなかった。
また、22年は出荷こそFIT案件が中心だったが、FIP（フィード・イン・プレミアム制度）やPPA（電力売買契約）といった〝非FIT〟案件の商談が数多く出てきたのも特色だったように思う。自社製の太陽光パネル単体だけでなく、他社製のPCS（パワーコンディショナ）などを組み合わせた一括提案の話も増えている。23年はこうした非FIT案件への出荷が始まる見通しだ。
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