日本PVプランナー協会（東京都千代田区、森上寿生理事長）はこのほど設立から14年目を迎えた。住宅用太陽光発電設備の施工会社への支援を目的に発足された同協会だったが、いまはEPC（設計・調達・建設）やO&M（管理・保守）事業者団体を標榜する。体制強化に向け、このほど理念を改定し、2026年度から施工技術を軸とした取り組みを推進していく方針だ。

同協会は住宅用太陽光発電市場を支える人材育成などを目的に12年10月に設立された一般社団法人で、再生可能エネルギー設備の施工会社や販売会社が多く参加している。事務局長を兼務する大槻浩之常務理事は、「ここ数年の会員数は150社程度で推移している」としたうえで、「施工会社やEPCの事業者団体として行政などに呼ばれる機会も増えた。この1年はそうした役割をより一層果たせるよう新たな取り組みへの準備を加速させた」と振り返る。

まずは25年4月25日に協会の理念を改定。というのも、前身の組織が住宅用太陽光発電設備の施工会社に対する営業力強化の支援などを目的に立ち上がったため、協会の理念もそれに沿った内容だったからで、新たな理念では協会をEPCやO&Mの事業者団体と位置付けた。そのうえで、政策提言や意見発信を強化し、施工技術の確立や技術向上を図っていく方針を掲げた。

大槻常務理事は、「これまでと同じく技術者を育成していく方針は踏襲しつつ、今後は資格認定や技術研修会などで施工技術を確立し、会員企業による施工網も構築していく。現場を知る事業者団体としての役割を強化していきたい」と意気込む。

理念改定後、具体的な取り組みにも着手した。たとえば、26年3月までに開設を予定している会員用ホームページでは、協会が作成した研修用の映像や関連資料などを共有できるほか、施工に関する会員同士の提携の推進に繋がるような仕組みも取り入れていく。大槻常務理事は、「各社の施工範囲や保有資格、技術力などに関する情報を共有することで会員同士の提携を後押ししつつ、全国の施工網を活かせるよう、EPC大手などとも連携できるようにしたい」と語る。

さらに26年4月以降には新入社員研修向けのほか、屋根上設置時の施工法や各種施工ガイドライン、ペロブスカイト太陽電池の施工などに関する研修会やセミナーの開催も計画。協業先との連携のもと、発電所併設を含む産業用蓄電設備の施工認定資格や既設住宅用太陽光発電設備の施工研修認定制度の創設も検討しているという。

大槻常務理事は、「建物は太陽光パネルの有望な設置場所だが、施工技術を有していない施工会社も珍しくない。施工会社や技術者も不足しており、その育成にも貢献していきたい」と語った。