バックナンバーのご案内
PVeye 2024年8月号
持続可能への飽くなき挑戦 オフサイト太陽光サバイバル
脱炭素新時代の再エネ調達法としてコーポレートPPAが広まり、〝非FIT〟太陽光発電所の開発が進むなか、〝オフサイト太陽光〟市場が拡大した。だが、追い風ばかりではない。持続可能なオフサイト太陽光の事業モデルを築き上げるには、様々な課題を克服しなければならない。生存競争を勝ち抜くのは誰だ。（本誌・楓崇志、土屋賢太）
- 発刊日：
- 2024年07月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2024年7月号
ゼロカーボンへの果てしなき挑戦 地域脱炭素のいま
〝地域脱炭素〟は、未知なる領域への挑戦だ。国は脱炭素化で地域課題を解決し、産業を振興して地域の活性化に繋げる狙いだが、その道のりは遠く険しい。ただ、失敗は成功への近道ともいう。数多の困難に直面しながら悪戦苦闘する再エネ企業や地方公共団体の果てしなき挑戦を追う。（本誌・楓崇志、土屋賢太）
- 発刊日：
- 2024年06月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2024年6月号
新時代の有力企業はどこか 太陽光業界勢力図2024
再生可能エネルギーの導入機運が高まり、脱炭素新時代を迎えた太陽光関連市場。企業間連携や協業の動きが拡がっている。成長路線に乗る有力企業はどこなのか。最新の太陽光業界勢力図を解き明かす。（本誌・楓崇志、岡田浩一、土屋賢太）
- 発刊日：
- 2024年05月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2024年5月号
機器交換から蓄電池併設まで 徹底解説！太陽光発電所バリューアップ術
稼働から10年以上経つ太陽光発電所が増えるなか、長期安定稼働を念頭に、いかに収益性を高め、資産価値の向上を図るか、改めて再考すべき時が来たのだ。というのも、機器の経年劣化が進行して発電量は少なからず低下している。そのうえ、ケーブル盗難が多発し、保険を活用できない状況下、盗難対策を怠れば事業性は悪化しかねない。その一方で出力抑制が全国に広がった。すでに九州の発電事業者は当初の収益計画通りに事業が成り立たない事態に直面している。そこで本誌は、既設の太陽光発電所の価値向上に資する〝バリューアップ〟に迫った。具体的な手法を細かく解説する。（本誌・楓崇志、岡田浩一）
- 発刊日：
- 2024年04月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2024年4月号
安定成長に漂う不透明感 オンサイト太陽光最前線
建物の屋根に太陽光パネルを設置し、生まれる電力を自家消費する〝オンサイト太陽光〟。脱炭素化への再生可能エネルギーの導入手段として、あるいは上昇する電力代を抑える手段として、利用が進んだ。電力消費者が初期の負担なく設備を活用できるオンサイトPPA（電力売買契約）も広がり、オンサイト太陽光市場は安定成長期に入った。ただ一方で、先行き不透明感も漂う。設置条件の良い屋根が埋まり、遊休地や駐車場を活用する動きこそあるが、たとえば太陽光パネル搭載カーポートはどれほど普及するのか、まだ見えない。PPA業者は再エネ供給量を増やすため、電力系統を介する〝オフサイト太陽光〟に力を入れ始めており、EPC（設計・調達・建設）企業や施工会社の間では、施工面の課題が浮き彫りになりつつある。変わり始めたオンサイト太陽光市場、その最前線に迫った。（本誌・楓崇志、岡田浩一、土屋賢太）
- 発刊日：
- 2024年03月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2024年3月号
過熱する開発競争 蓄電池ビジネスの全貌
定置型蓄電設備の市場が急速に拡大している。住宅用蓄電設備の出荷台数が伸びるなか、系統用蓄電所の開発が過熱ぎみだ。2024年は、法人向けオンサイト蓄電設備やFIP（フィード・イン・プレミアム制度）活用の太陽光発電所に併設される再エネ発電所用蓄電設備の導入も進みそうだ。それだけに企業間の競争が激化している。日本の蓄電設備メーカーが新製品や新素材の開発を強めれば、競争力のある海外メーカーが日本市場に本格参戦した。その一方で、発電事業者やEPC（設計・調達・建設）企業らによる蓄電所開発も熱を帯びている。蓄電池ビジネスの全貌を解き明かす。（本誌・岡田浩一、楓崇志、土屋賢太）
- 発刊日：
- 2024年02月24日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2024年2月号
再生可能エネルギー 市場別分析2024
脱炭素化に向け、成長軌道に乗った再生可能エネルギー関連市場。2024年はどこまで拡大するのか。市場別に分析した。（本誌・楓崇志、岡田浩一、土屋賢太）
- 発刊日：
- 2024年01月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2024年1月号
飛躍の年になるか 再エネ大予測2024
脱炭素新時代を迎えた日本の再生可能エネルギー市場。再エネ企業は成長・拡大に向け、新たな事業モデルを築きつつある。彼らにとって2024年は飛躍の年になるのか。24年の再エネ市場を5つの分野から予測してみた。（本誌・楓崇志、岡田浩一）
- 発刊日：
- 2023年12月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2023年12月号
低位安定市場に光明 住宅再エネリバイバル
低位安定の住宅用再生可能エネルギー市場に、明るい兆しが見えてきた。電力代の削減を目的に、太陽光発電設備や蓄電設備を導入する家庭が増えている。2023年度の住宅用再エネ市場は前年度比2割増の5200億円を超えそうだ。 長期の展望も開けている。50年までの脱炭素化に向け、国は家庭の脱炭素化から推進している。東京都と川崎市は戸建住宅への太陽光発電設備の設置を25年4月から義務化する方針だ。これが全国の地方自治体へ波及すれば、〝全戸太陽光〟時代が到来するかもしれない。 この状況下、再エネ企業は、PPA（電力売買契約）方式やリース方式による住宅用再エネ設備の無償設置を展開する一方、EV（電気自動車）の普及を見据えてV2H（車から住宅への電力供給）設備などの関連商材の販売に力を入れている。 〝リバイバル〟間近の住宅再エネ市場に迫ってみた。（本誌・楓崇志、岡田浩一）
- 発刊日：
- 2023年11月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2023年11月号
脱炭素新時代を勝ち抜く 強いEPC
脱炭素新時代を迎えたいま、太陽光発電設備を建設するEPC企業の力量が問われている。求められる技能や役割はどう変化したのか。奮闘するEPC企業の実情に迫り、EPCのあるべき姿を描く。（本誌・楓崇志、岡田浩一）
- 発刊日：
- 2023年10月25日
- 定価：
- 1,980円