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PVeye 2021年12月号
非FIT新時代の再エネ発電所開発
脱炭素社会の実現に向け、再生可能エネルギーの導入が急速に進んでいる。再エネ発電所の開発ブームが再燃しそうな勢いだが、従来とは異なる様相だ。環境価値付き再エネ電力のニーズが高まっており、FITを活用しない〝非FIT〟の再エネ発電所が求められている。再エネ発電所開発の最前線に迫る。（本誌・楓崇志、岡田浩一）
- 発刊日：
- 2021年11月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2021年11月号
業務改善から技術革新まで 再エネ×デジタル化の現在地
IoT（モノのインターネット化）やＡＩ（人工知能）に ＲＰＡ（ロボットによる業務の自動化）やＤＸ（デジタル化による事業変革）。 毎日のようにデジタル化の用語を目にする。 それもそのはず、デジタル化は急速に進み、 ２０２１年９月１日にはデジタル庁が発足された。 では、太陽光発電を始めとする再生可能エネルギー分野では、 どこまでデジタル化が進んでいるのか。最新動向を追う。
- 発刊日：
- 2021年10月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2021年10月号
低迷期を脱せるか 住宅用再エネ 再興の条件
かつては年間の導入量が1.3GWに達した住宅用太陽光発電の市場が、ここ数年0.7GW台と低迷している。FITの売電単価が減額され、余剰電力の売電による経済性が薄れたことが要因とも言われるが、果たしてそうか。環境改善への意識が高く、自給自足の生活に憧れる従来の購買層に設備が行き渡り、市場が飽和しつつあるのではないか。ならば、新たな価値の創造が鍵を握る。 たとえば、自家消費による電力代の削減効果や非常用電源の機能だ。蓄電設備や省エネ電気給湯器、電気自動車関連設備などとの組み合わせによる付加価値形成も一つだろう。あるいは、初期負担のないPPA（電力売買契約）方式による設備の提供が意外と響くのかもしれない。住宅用再生可能エネルギー市場が再び勃興するには何が必要なのか。再興の条件を考察する。
- 発刊日：
- 2021年09月24日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2021年9月号
狙え 脱炭素 挑め 脱FIT 試される太陽光企業の経営力
脱炭素ブームが到来したが、追い風ばかりではない。部材の価格が高騰している。太陽光関連企業は〝脱FIT〟の事業モデルを築き、今後も成長路線を歩めるのか。経営力が試されている。
- 発刊日：
- 2021年08月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2021年8月号
屋根取りゲームを制すのは誰だ！ オンサイト太陽光 100％への道
太陽光発電の導入拡大に向け、 屋根上を中心としたオンサイト設置への期待度は高い。 小規模に分散して設置されるため、 特定の地域に偏在しない太陽光発電の特性がより活きる。 設置した設備で再生可能エネルギー電力を自家消費すれば、 FITにも依存しないため、ポテンシャルは高いのだ。 ただ、乗り越えなければならない障壁がいくつかある。 オンサイト設置率向上へ、歩むべき道筋を探る。
- 発刊日：
- 2021年07月24日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2021年7月号
O&Mから廃棄処理まで 太陽光運用ビジネスの深層
稼働済み太陽光発電設備の運用ビジネスは幅広い。O＆M（管理・保守）や中古売買、修繕や交換、さらにリパワリング（改修による発電増）や廃棄処理まで。どれも太陽光発電設備の長期安定稼働には欠かすことのできない事業だ。太陽光運用ビジネスの深層に迫る。
- 発刊日：
- 2021年06月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2021年6月号
再生可能エネルギーに活路 地域新電力サバイバル
電力小売りの全面自由化から5年、地域新電力会社が増えた。自治体が出資する自治体新電力会社は55社を超え、地域経済循環を推進。なかには、再生可能エネルギー電力の地産地消を目指すところもある。だが、大手電力会社が攻勢を強める一方、市場価格高騰の煽りを受け、事業環境は厳しい。地域新電力会社はいかにして生き抜くべきか、考察を深める。
- 発刊日：
- 2021年05月26日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2021年5月号
全解説！ 非FIT モデル6選
FITを活用しない〝非FIT〟のビジネスモデルが立ち上がりつつある。商機を秘める6つのモデルを選び、それぞれスキームを解き明かした。
- 発刊日：
- 2021年04月24日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2021年4月号
再生可能エネルギーの軌跡と未来
東日本大震災、福島原発事故を契機に、日本のエネルギー改革が進んだ。電力広域的運営推進機関が創設され、電力小売りの全面自由化が実現、送配電部門の法的分離が進む一方、再生可能エネルギーが劇的に普及した。この先10年、エネルギー社会の未来図をどう描くべきか。電力システム改革と再エネの普及拡大で脱炭素社会を実現する方針こそ示されたが、課題はなお残る。震災から10年の節目に、福島を訪れ、再エネの軌跡と未来を再考する。
- 発刊日：
- 2021年03月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2021年3月号
脱炭素で前途有望 定置用蓄電池
コロナ禍で成長が鈍化した定置用蓄電池市場に光明の兆しが見えてきた。すなわち、脱炭素社会への潮流を背景とした再生可能エネルギーの需要拡大である。住宅用蓄電設備は非常用電源としての需要が根強い。脱炭素を推進する国や自治体の後押しが加われば、年率50％の高成長路線への復帰が見込めよう。さらには、脱炭素化への取り組みとして、企業や自治体で認知され始めた太陽光発電設備の自家消費だ。すでに太陽光発電設備とともに産業用蓄電設備を導入する事例が出始めている。あるいは、脱炭素化を念頭にメガソーラーや洋上風力発電などの変動性再エネ電源の系統連系が増えれば、〝調整役〞として大型蓄電設備の設置が進むだろう。むろん定置用蓄電設備は高額だ。設備の導入による経済合理性を示せなければ、普及拡大は進まない。だが、ここに来て海外メーカーが続々と日本市場に参入しており、価格低減が進む可能性が出てきた。前途有望な定置用蓄電池市場、その最新動向を追う。
- 発刊日：
- 2021年02月25日
- 定価：
- 1,980円