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PVeye 2022年8月号
夏のおさらい講座 太陽光９つの論点
早い梅雨明けや記録的な猛暑も、気候変動の兆候なのか。脱炭素は待ったなしだ。再生可能エネルギー企業にとって押さえておくべき太陽光ビジネスの論点をまとめた。この夏におさらいしておこう。（本誌・楓崇志、中馬成美）
- 発刊日：
- 2022年07月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2022年7月号
目指せ！ゼロカーボン地方自治体の再エネ新戦略
ゼロカーボンシティを標榜する地方自治体が急増した。 地域の再エネ資源の利活用が鍵であり、再エネ企業の新商機が芽生え始めた。 脱炭素社会を目指す自治体の動向を紐解いていく。（本誌・楓崇志、中馬成美）
- 発刊日：
- 2022年06月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2022年6月号
新時代に起こる地殻変動！ 太陽光業界勢力図 2022
ＦＩＴ開始から間もなく10年。太陽光関連産業は大きな成長を遂げたが、市場は過渡期を迎えている。ＦＩＴを活用した太陽光発電所の建設需要が収束する一方、脱炭素経営を推進する企業が増えた。太陽光パネルの屋根上設置をはじめ、〝非ＦＩＴ〟による太陽光発電設備の導入が本格化しつつある。新時代に勝ち残る企業はどこか。最新の太陽光業界勢力図で解明する。 （本誌・楓崇志、岡田浩一)
- 発刊日：
- 2022年05月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2022年5月号
商機拡大の兆し 〝非ＦＩＴ〟新時代の 太陽光運用ビジネス
Ｏ＆Ｍ（管理・保守）から廃棄処理まで太陽光発電所の運用ビジネスは幅広い。とくに、ＦＩＰ（フィード・イン・プレミアム制度）施行を受け、発電量の予測・制御や発電計画の作成を代行するアグリゲーション事業が創出される。〝非ＦＩＴ〟新時代の太陽光運用ビジネスには、いかなる商機が期待できるのか。可能性を探った。 （本誌・岡田浩一、楓崇志、香遠優太）
- 発刊日：
- 2022年04月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2022年4月号
再エネ需要の中核 RE100のいま
脱炭素の世界的な潮流を受け、電力を全て再エネに置き換える動きが活発だ。国内では大手企業が意欲的で、『RE100』に参加する日本企業は66社に達した。彼らはどのように再エネ化を進めているのか。RE100企業の実態を探る。（本誌・楓崇志、岡田浩一）
- 発刊日：
- 2022年03月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2022年3月号
暗雲晴れるか 正念場の定置用蓄電池
急拡大した国内の定置用蓄電設備市場。 脱炭素化への潮流を背景に、 さらなる成長が期待されている。 だが、雲行きは怪しい。 半導体などの材料不足で品薄状態が続くなか、 リチウムなどの原材料高で価格上昇の懸念が浮上した。 一方で、住宅用蓄電設備はコモディティ化が進み、 割高な産業用蓄電設備は未だ導入が停滞、 系統用蓄電設備は制度設計待ちの段階だ。 果たして暗雲は晴れるのか。 定置用蓄電設備市場の最新動向に迫る。 （本誌・岡田浩一、楓崇志）
- 発刊日：
- 2022年02月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2022年2月号
再生可能エネルギー 市場別分析2022
脱炭素ブームで賑わう再生可能エネルギー関連市場。だが、好機ばかりではない。果たして2022年は成長するのか。市場別に分析した。（本誌・楓崇志、岡田浩一、中馬成美、香遠優太）
- 発刊日：
- 2022年01月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2022年1月号
前途は有望多難!? 再エネ大予測2022
2022年、FIT開始から10年の節目を迎える。再生可能エネルギーは普及し、今後は脱炭素社会の実現に向かうのだ。再エネ業界は〝前途有望〟に見えるが、果たしてそうか。新制度への移行を控え、自家消費や〝非FIT〟の事業モデルを立ち上げていかなければならない。一方で太陽光パネルなど関連製品の価格高騰や逼迫といった逆風が吹き荒れている。〝有望多難〟となりそうな22年の動向を予測する。
- 発刊日：
- 2021年12月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2021年12月号
非FIT新時代の再エネ発電所開発
脱炭素社会の実現に向け、再生可能エネルギーの導入が急速に進んでいる。再エネ発電所の開発ブームが再燃しそうな勢いだが、従来とは異なる様相だ。環境価値付き再エネ電力のニーズが高まっており、FITを活用しない〝非FIT〟の再エネ発電所が求められている。再エネ発電所開発の最前線に迫る。（本誌・楓崇志、岡田浩一）
- 発刊日：
- 2021年11月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2021年11月号
業務改善から技術革新まで 再エネ×デジタル化の現在地
IoT（モノのインターネット化）やＡＩ（人工知能）に ＲＰＡ（ロボットによる業務の自動化）やＤＸ（デジタル化による事業変革）。 毎日のようにデジタル化の用語を目にする。 それもそのはず、デジタル化は急速に進み、 ２０２１年９月１日にはデジタル庁が発足された。 では、太陽光発電を始めとする再生可能エネルギー分野では、 どこまでデジタル化が進んでいるのか。最新動向を追う。
- 発刊日：
- 2021年10月25日
- 定価：
- 1,980円