ESIの自家消費シミュレーション

僅か1分で電力削減効果を試算

誰でも手軽に使えるESIの自家消費シミュレーションツールが人気だ。機能が順次拡充され、いまでは最速1分で長期の電力代削減効果まで試算できる。利用者が着々と増加しているようだ。

ESIの自家消費シミュレーションツールはPCやタブレット端末、スマートフォンでいつでもどこでも利用できる

ESI(ヨーロッパ・ソーラー・イノベーション)が運営する自家消費シミュレーションは、自家消費提案の営業の現場で活用できる。早速手順を解説しよう。

まず、サイト上のグーグルマップに住所を入力して太陽光パネルを置く施設を表示し、屋根や敷地の形状をなぞってパネルの設置場所を指定しよう。工場や倉庫など、複数の屋根にパネルを置くことができ、1エリア5ヵ所まで同時に指定できる。

これでNEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)の日照データが自動的に読み込まれ、発電量が算出される。パネルの方位角や傾斜角、経年劣化率、初年度劣化率のほか、PCS(パワーコンディショナ)の出力や変換効率まで指定すれば、より精度の高い発電量を試算できる。ここで、太陽光パネルの種類や方位角、傾斜角を変えれば、それに連動して設備容量が変わるため、レイアウトの変更による各シミュレーションの比較も簡単に行える。

次は、電力消費量の入力だ。サイト上に、30分単位、もしくは60分単位の電力消費量のCSVデータをアップロードすればよい。電力消費量データは電力会社に依頼すれば入手できるが、データがなくても、概算で試算できるのがこのサイトの優れたところ。施設のタイプを、事務所や工場、倉庫、病院、スーパー・ドラッグストア、コンビニエンスストア、ホテルなどから選択すると、電力使用状況のアルゴリズムをもとに電力消費量が自動で入力される。細かく試算したければ、稼働時間や休日、長期休暇のほか、出力自動追従システムの有無まで設定しよう。

こうして発電量と電力消費量が決まれば終了だ。電力使用量と系統から購入する電力量のほか、太陽光発電電力量、自家消費電力量、余剰電力量に自家消費率までサイト上で即座に確認でき、設備の導入による電力代の削減効果が瞬時に分かるうえ、二酸化炭素削減効果や設備導入の費用対効果を求められる。

もっとも、自家消費用やオンサイトPPA(電力売買契約)用の設備の設計は複雑で、正解は一つではない。業者によって設計の内容は異なり、企業は業者選びに頭を悩ますわけだ。それだけに、自家消費提案に力を入れ始めた中小のEPC(設計・調達・建設)企業はもとより、太陽光発電設備を導入する『RE100』加盟企業なども、ESIの自家消費シミュレーションツールを活用し始めている。あるいは、地方自治体による太陽光発電のポテンシャル調査で活用される場面もあるようだ。

もちろん、設計に精通した者にとっても利用価値は高い。太陽光パネルであれば、出力数や片面発電タイプ、両面発電タイプなどを、PCSは、出力数や単相、三相、自立運転機能の有無などを指定すれば、条件に合った製品が表示され、推奨する設備まで提示してくれる。そればかりか、パネルとPCSの最適な組み合わせや特定のPCSに対して指定したパネルの最大直列数や最大並列数まで算出してくれるのだ。

データは豊富。太陽光パネルは、トリナやJAソーラー、ジンコ、ロンジ、カナディアン・ソーラー、ハンファQセルズからシャープまで国内外720種類。PCSは、ダイヤゼブラ電機やオムロン、山洋電気、安川電機、パナソニックなどの日本製からファーウェイやサングロウ、グッドウィー、デルタ電子、SMAなどの海外製まで250種類以上もある。蓄電設備や遠隔監視装置、出力制御装置、トランス、キュービクル、電気自動車用充電器から自然災害補償まで網羅されており、在庫状況まで確認できる。

機器には、それぞれ製品カタログやユーザーマニュアルが用意されており、サイト上で閲覧できる。またサイトの『ドキュメント』からメーカーを選ぶと、そのメーカーが扱う全製品を確認できる。

サイト利用料は、企業アカウントが月額5万円、12ヵ月で年間60万円だ。これを活用しない手はない。

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