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京セラら4社で兵庫にメガソーラー建設 計14.5MW

2015.04.10

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 京セラ(京都府京都市、山口悟郎社長)は4月10日、兵庫県多可郡多可町で計画していた太陽光発電所の建設を開始した。出力は14.5MWで、年間1万6000MWhの発電量を見込んでいる。来年11月の稼働を目指す。
 京セラは、東京センチュリーリース(東京都千代田区、浅田俊一社長)、三菱総合研究所(東京都千代田区、大森京太社長)、四電エンジニアリング(香川県高松市、谷川進社長)と共同で「多可町安田郷メガソーラー発電合同会社」を設立(出資比率・東京センチュリーリース43%、他19%ずつ)。事業運営は同社が行う。
 発電所の設計・施工は四電エンジが、モジュールや周辺機器の供給は京セラが、発電所の管理は京セラ100%子会社の京セラソーラーコーポレーションがそれぞれ担う。三菱総研は事業統括、コンサルタント業務、さらに合同会社の運営業務を行う。
 今回発電所が建設されるのは、開発の途中で計画が頓挫し、手つかずのままになっていた土地で、かねてより有効活用が望まれていた。その土地を森林組合から借りて、発電所の建設に至った。
 約62haの用地に、京セラ製の太陽電池モジュールを約5万5000枚設置する予定である。

2019.06.30

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福岡・飯塚で泥沼化するメガソーラー反対運動

 福岡県飯塚市で、太陽光発電所の建設に住民が反対している。計画が持ち上がって4年が経過したが溝は埋まらない。なぜ折り合いがつかないのか。(PVeye記者・平沢元嗣)

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2019.06.30

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[特別対談 第31回]自家消費新時代のPCS 田淵電機 坂本幸隆執行役員×ESI 土肥宏吉社長

 ヨーロッパ・ソーラー・イノベーションの土肥宏吉社長による特別対談。今回のお相手は、ダイヤモンド電機の傘下に入って再起を図るPCSメーカー、田淵電機の坂本幸隆執行役員である。自家消費新時代のPCSにつ続きを読む

2019.06.30

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ファーウェイ、PCS内蔵のI-Vカーブ測定機能を改良 中国展示会で最優秀賞

 PCS世界最大手、中国ファーウェイは今夏、オプションでPCSに搭載しているI-Vカーブ測定機能を改良した。AIを活用して精度を高めた。世界最大級の太陽光発電の展示会で最優秀賞を受賞した。
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2019.06.29

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岡山県美作市が太陽光パネル税導入へ 二重課税との指摘も

 美作市が太陽光パネル税の導入を検討している。稼働済み太陽光発電所も対象とし、パネル1kWにつき年間で約300円を徴収する方針だ。だが、二重課税との指摘もある。
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2019.05.30

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経産省、出力抑制対象拡大へ500kW未満の旧ルール事業者への適用を検討

 経済産業省は4月26日、系統ワーキンググループを開催し、出力抑制の対象を拡大する方向性を明らかにした。今春に入り出力抑制回数が急増していることなどを受けた対応だ。(PVeye記者・楓崇志)
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2019.05.30

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自家消費時代のESI流提案術 法人営業は〝二段構え〟 住宅用ニーズは4つに分類

 太陽光商材の卸販売から、メガソーラーの開発まで手掛けるヨーロッパ・ソーラー・イノベーション。土肥宏吉社長が、自家消費時代の法人営業法と住宅用太陽光発電設備のソリューションを打ち出した。
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2019.05.30

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タオケイ、新商品発売 遠隔監視とウェブカメラをセットに

 監視装置製造の中タオケイは5月、遠隔監視装置とウェブカメラを組み合わせた新商品の受注を開始した。どのような機能があるのか。

 FITの開始から7年が経ち、太陽光発電所の続きを読む

2019.04.30

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アンフィニ、パネル生産苦戦 工員40人超リストラ検討

 大阪の太陽光パネルメーカー、アンフィニが太陽光パネルの生産で苦戦している。40人超の人員整理を進め、再建を図る考えだが、前途は多難だ。(PVeye記者・川副暁優、平沢元嗣)

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2019.04.30

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住宅用蓄電池、補助金要件が緩和 グリーンモード手動切替も対象

 住宅用蓄電設備の新しい補助金の公募要領が発表された。想定よりも要件が緩和されており、蓄電設備販売の追い風になりそうだ。(PVeye記者・岡田浩一)

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2019.04.30

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[特別対談 第30回]再エネビジネスの未来 日本再生可能エネルギー総合研究所 北村和也代表×ESI 土肥宏吉社長

 ヨーロッパ・ソーラー・イノベーションの土肥宏吉社長による特別対談。今回は、再エネ分野のコンサルティングを手掛ける日本再生可能エネルギー総合研究所の北村和也代表を迎えて、再エネビジネスの未来を考える。続きを読む

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