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鍵は建物と交通の省エネ化
ドイツの脱炭素戦略②
ドイツの脱炭素戦略において、前回は再エネの利用拡大や水素技術の活用を取り上げたが、今回は省エネの重要性について解説する。
西村健佑（にしむら・けんすけ）
1981年大阪府生まれ。2005年立命館大学経済学部卒業後ドイツに留学。ベルリン自由大学環境政策研究所で環境学修士を修め、その後エネルギーに関する調査を実施。現在は通訳・翻訳、調査を幅広く手掛けている。
前回に続き、ドイツの脱炭素化における再エネの課題を挙げるならば、FITの売電期間を終えた〝卒FIT〟の再生可能エネルギー設備について触れておくべきだろう。そもそも卒FITの再エネ設備は売電が保証されないため、仮にもすべての発電事業者がFITの売電期間の終了と同時に発電事業から撤退すると、総電力供給量に占める再エネ比率が急減してしまう。
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