【PR企画】 製品販売からサービス提供まで多彩な商材
脱炭素・再エネ導入を全面支援するオムロングループ
住宅用再エネ設備の国内大手として名を馳せたオムロンが、脱炭素化や再エネ導入の支援サービスにも力を入れている。時代の要請に応えるべく、住宅用から産業用まで豊富なメニューを取り揃えた。オムロングループの魅力に迫る。

現在、オムロングループの再生可能エネルギー関連事業の中核組織は、オムロンソーシアルソリューションズだ。住宅をはじめとした低圧受電施設向けから工場や商業施設といった高圧受電施設向けまで、多様な再生可能エネルギー関連製品やサービスを提供している。
なかでも、国内有数の実績を持ち、最大の強みとも言えるのが、小型PCS(パワーコンディショナ)や住宅用蓄電設備の製造・販売だろう。同社は1994年に住宅用PCSの製造を開始して以来、住宅向け蓄電設備もラインナップ、国内トップクラスの出荷量を誇る。
事業は今も進化しており、その方向性の一つが製品群の拡充だ。同社の住宅用蓄電設備の最新機種、『KPBP−Aシリーズ』は、単機能型にもハイブリッド型にも対応可能で、機器を組み合わせて客先の住環境に合った最適な設備を提供するというものだが、構成機器である蓄電池ユニットの製品群を一新した。
2025年8月に蓄電容量6.5kWhタイプを、12月には同9.7kWhタイプをそれぞれ発売し、26年3月には同13kWhタイプも製品群に加える予定だ。いずれも屋内・屋外のどちらにも設置可能にしたほか、従来機と比べて最大55%ダウンと大幅な小型化を実現。使用周囲温度範囲の下限温度を従来機のマイナス10℃からマイナス15℃に広げた。従来以上に様々な場所への設置を可能にしたのだ。
さらに同社は、太陽光パネルと蓄電池、V2H(車から住宅への電力供給)を1台の多機能型PCSで接続できる『トリプル蓄電システム』を25年10月に発売。EV(電気自動車)の本格普及期を見据えて商品化した。太陽光発電設備や蓄電設備が普及し、設置場所や顧客の要望が多様化するなか、同社は複数の製品を用意して幅広いニーズに応えたわけだ。
最近では、PCSや蓄電設備におけるサイバーセキュリティ対策の重要度が高まり、国は機器のセキュリティ機能を評価する『JC-STAR制度』の活用を強く推奨している。同社は26年1月にレベル1の適合認証をいち早く取得した。
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