飽和感払拭へ

試行錯誤のオンサイト太陽光

順調に拡大してきた法人向け〝オンサイト太陽光〟市場が転換点を迎えつつある。有望な屋根が埋まるなかで、再エネ企業はさらなる成長に向けて試行錯誤を続けている。

Interview

「オンサイト太陽光には、まだまだ発展の余地がある」

シーパワー 椎原祥一朗代表取締役社長

PPA事業を展開し、オンサイト案件を430件150MW開発したシーパワー。親会社の長州産業との連携を強め、着々と実績を上げている。シーパワーの椎原社長が近況を語った。

匿名座談会

現場ごとの固有の原価

原価が上昇したにもかかわらず、PPA会社などには転嫁できず、EPC企業の経営環境は厳しい。オンサイトEPCに詳しい3名に匿名で語ってもらった。

屋根を最大限に活かせ

人気上昇中の余剰電力活用スキーム

好条件の屋根が埋まるなかで、〝オンサイト太陽光〟の導入スキームが進化している。余剰電力の活用がトレンドになりつつある。

オンサイト需要を掘り起こす

ものづくり企業の創意工夫

〝オンサイト太陽光〟の設置場所の多様化に応えるべく、企業の製品開発が活発だ。オンサイト太陽光向けの製品動向に迫る。

日栄インテック、PPA向け太陽光カーポート発売

駐車場を有効活用できる太陽光パネル搭載カーポートはPPA（電力売買契約）でも利用されるが、施工費が嵩みPPA単価が割高になる。そこで、日栄インテックは、施工費の削減に繋がるよう、施工効率を高めた製品を売り出した。

大崎電気工業、市場連動の蓄電池制御サービス開始

産業用蓄電設備で、経済性を高めるためには蓄電池の最適制御が欠かせない。大崎電気工業はAI（人工知能）活用の制御技術を開発、台湾プラスチック製の蓄電池を調達し、PCS（パワーコンディショナ）と組み合わせた製品を販売する。

地域脱炭素の根幹

地場企業のオンサイトPPA

いまや地域脱炭素においてオンサイトPPAは欠かせない。地域に顧客網を持つ地元の企業がオンサイトPPAを展開し、存在感を高めている。

三和建設、危険物倉庫特化で脱炭素を推進

通常太陽光パネルの設置が難しいとされる特殊倉庫の屋根などにも再生可能エネルギーを導入する動きがある。大阪市のゼネコン、三和建設は危険物倉庫に太陽光発電設備を設置し、ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）化を実現した。

転換点迎えた!?住宅用太陽光市場

無償設置モデルも普及

戸建住宅の屋根も〝オンサイト太陽光〟の有力な設置場所だ。関東の一部自治体で新築住宅に対する義務化制度が始まるなか、無償設置モデルも拡がっている。

地方見聞録【関東】

太陽光から蓄電まで業容拡大 進化を止めない地域再エネ企業

関東の再エネ企業がさらなる成長に向けて歩みを進めている。太陽光発電から蓄電池分野へ業容拡大に動き出した。彼らの挑戦に迫る。

グリーンシステムコーポレーション、営農用太陽光90haに拡大へ

栃木県宇都宮市に本拠を構えるEPC（設計・調達・建設）企業のグリーンシステムコーポレーション（＝GSC）が、営農用太陽光発電事業を拡げている。米、麦、大豆の生産で、営農用太陽光発電の耕作面積を90haまで増やす計画だ。

東京都、区市町村の脱炭素化支援開始

千代田区と江戸川区を選定

東京都は区市町村を支援する新たな事業を始めた。2025年末に支援事業に採択された江戸川区は、千葉県匝瑳市と連携して、地域新電力を通じて再エネ電力を調達する。都市部の地域脱炭素のモデルとなるかもしれない。

蓄電池に手厚い補助続く

税制優遇制度創設へ

2026年度の本予算が衆議院で可決し、蓄電池への手厚い補助が続くことになった。新たな税制優遇制度も創設される方向で、蓄電池市場が拡大しそうだ。

蓄電池事業者協議会設立 谷本代表「市場規律を確立する」

蓄電池事業者協議会は2026年3月17日、都内で設立記者会見を開いた。谷本代表は「健全な市場規律を確立したい」と述べるなど、設立の目的を示した。

ライジングコーポレーション

系統用蓄電事業に参入

26年3月期は増収増益へ

再エネ設備の販売・施工を手掛けるライジングコーポレーションはこのほど、系統用蓄電事業に本格参入した。

中・ソラックス、住宅用蓄電設備の新製品発売

ハンファ、ユアサ商事と提携

中・ソラックスはこのほど住宅用蓄電設備の新製品を発売した。ハンファジャパンおよびユアサ商事と蓄電設備の販売で提携し、日本で拡販していく構えだ。

「25年も製造部門で黒字を堅持 日本向け住宅用蓄電池1万台出荷」

CSIソーラー ヤン・ジュアン 社長

カナダの太陽光パネル大手、カナディアン・ソーラーは2025年に24.3GWの太陽光パネルと780万kWhの蓄電池モジュールを出荷した。グループ内で関連機器の製造・販売を担うCSIソーラーのヤン・ジュアン社長に近況を聞いた。

出光興産、追尾式営農用太陽光を稼働

徳島・小松島で水稲栽培

DBJ、私鉄8社と太陽光発電所開発に着手

オムロンソーシアル、低圧向け

〝FIP転＋蓄電池併設〟支援サービス開始

追加負担なしで売電収入相当を保証

明和工業、屋外充電施設を商品化

太陽光と蓄電池活用

オーロラ・エナジー、蓄電池の経済性評価ソフト提供開始へ

系統用や併設用蓄電池の事業化判断に

ミラテックス、ケーブル盗難対策タグ発売

日新電機ら、産業用蓄電設備の初号機納入

EMSで9台並列運用

J-PITA、都内で会員交流会開催

96社163名参加

ブルーフィールドエナジーアグリゲーション本格展開へ

120件15MW契約

スマートエナジー アグリゲータ子会社設立

アズビル京都、事業所にPPAで太陽光導入

データプリズム 太陽光発電所探索システム提供開始

脱炭素投資のタイミングは常に〝今〟

地域脱炭素の道のりは遠く険しい。そこで環境官僚の鈴木氏が、地域脱炭素に向き合うにあたっての心構えについて語ってくれた。

［第81回］

米・イスラエルによるイラン攻撃が与える影響①

イラン紛争における電力市場への影響と電力小売り会社が直面するリスクについて、アンプレナジーの村谷社長が解説する。

ネクストエナジー・アンド・リソース

防眩仕様の太陽光パネル発売

山善

充電式の草刈り機発売

エクソル

太陽光パネル2種発売

世界市況データ（ポリシリコン、ウエハ、セル、モジュールスポット価格）/需給調整市場の落札結果（2026年2月1日～28日、速報値）/日本卸電力取引所におけるスポット市場の平均取引価格推移/2025年度の新エネ大賞一覧