「まずは公共建築物への再エネ促進を」
早稲田大学理工学術院 創造理工学部建築学科 田辺新一教授
2020年秋のカーボンニュートラル宣言以降、建物に導入する太陽光発電設備に関する議論が本格化した。審議会で委員を務める早稲田大の田辺教授が見解を語った。
プロフィール●たなべ・しんいち1958年福岡県生まれ。82年早稲田大学理工学部建築学科卒業、87年同大学院博士後期課程修了。お茶の水女子大学助教授、デンマーク工科大学エネルギー研究所、ローレンスバークレー国立研究所客員研究員、早稲田大学理工学部建築学科助教授などを経て、2001年早稲田大学理工学部建築学科教授に就任。07年より現職。現在、総合資源エネルギー調査会基本政策分科会委員、省エネルギー小委員会委員長、脱炭素社会に向けた住宅・建築物の省エネ対策等のあり方検討会座長などを務める。日本建築学会会長。
カーボンニュートラル（人為的な温室効果ガス排出量実質ゼロ）を実現させるためには、工場や住宅だけでなく、オフィスビルや病院、学校、宿泊施設などにも二酸化炭素の排出削減を促していかなければならない。確かに、LED照明や高効率な空調設備を導入したり、断熱性や遮熱性を高めたり、徹底した省エネルギー化は必要だが、エネルギー消費量はゼロにできない。再生可能エネルギーの利用が欠かせないのだ。
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