オムロンソーシアル 産業用蓄電設備発売へ
産業用蓄電設備「KPBP-B」。左からPCS、蓄電池（16.4kWh）、蓄電池（9.8kWh）
オムロン100％子会社のオムロンソーシアルソリューションズ（東京都港区、細井俊夫社長）は2022年3月16日、産業用蓄電設備を6月中旬より売り出すと発表した。自家消費向け太陽光発電用PCSなどと組み合わせて提供する。3年間で2000システムの出荷を目指す。
同社は、連系時出力5.6kWで自立運転時出力最大4kVAの蓄電用PCSと、蓄電容量9.8kWhと同16.4kWhの蓄電池などを組み合わせた産業用蓄電設備を開発。自家消費向けの太陽光発電用PCSと、RPR（逆電力継電器）やOVGR（地絡過電圧継電器）などを一体にした保護継電器を併設し、余剰電力を蓄電池にためつつ、電力消費量の99％程度まで両PCSを自動制御してRPRが作動しない仕組みを取り入れた。非常用電源としての機能に加え、太陽光電力の自家消費率向上を図る。
蓄電設備を最大8システムまで併設でき、蓄電池もシステムごとに2種から自由に選べるようにした。太陽光電力を直流で蓄電池へ充電できるようにして変換ロスを減らした。
同社エネルギーソリューション事業本部事業開発部商品戦略グループの鈴木啓也氏は「保護継電器が電力消費量を計測しているため、太陽光や蓄電設備に個別のCTセンサを付ける必要がなく、配線工事などを簡素化できる」と特長を述べる。