太陽光発電システムの基幹機器、PCS（パワーコンディショナ）の国内市場が、かつてないほどの活況を呈している。PCSメーカーは一様に販売を伸ばし、13年度の国内出荷量は9GWを超える勢いだ。しかし、果たして今後もこの状況が続くだろうか。早くも競争激化の予兆が表れ、供給過多や工期遅延による〝ズレ〟が生じている。PCS主役20社に死角はないのか。

日新電機、発電所の最大ボリュームゾーン、2MW超を狙う

「世界トップクラスに本気で挑む」

東芝三菱電機産業システム　菊池秀彦　取締役パワーエレクトロニクスシステム事業部事業部長

　13年度、受注見込み2GW、1.6GWの出荷を予想するTMEIC。世界トップを目指す彼らの次なる一手とは。

受注残700MW　これが富士電機の底力

　大手電機メーカーの本領発揮か、EPCとPCS合わせ、600億円の受注高を抱えた富士電機。時流をつかんだ同社の強みとは。

新境地に歩を進めたパワコンメーカー

〝高電圧化〟で収益アップ

〝自家消費〟時代へ備えろ

　多様化が進む国内PCSマーケットで、メーカー各社は差別化戦略を推し進めつつ、来期以降を見据えて新たな動きを見せている。カギを握るのは、〝高電圧化〟と〝自家消費〟。各社の取り組みを探る。

海外展開で一歩先行く日立製作所

これからの10年を勝ち抜く　明電舎が描いた成長シナリオ

PCSも実発電量で選ぼう！

ダイヘン、新たなレンジの幕開けなるか

変換効率98.4％、333を投入

　「PCSメーカーが生き残るには高効率化しかない。これ一本に賭けた商品が333kW機だ」―。

　トランス1つで、8台のPCSを並列接続できるという250kW機が異例のヒットを続けるなか、ダイヘンがまた独創的な機種を発表した。「333という領域を世の中に問いたい」と語る五十嵐公一取締役。その狙いとは。

オムロン、小規模産業用で急成長

今期出荷1.5GWへ　マルチ入力方式PCS発売

　小型PCS（パワーコンディショナ）国内最大手のオムロンがPCSの出荷を急拡大させている。堅調に推移した住宅用分野に加え、出力50kW未満の小規模産業用向けの販売を大幅に伸ばし、2013年度の出荷量は前期比2倍以上となる1.5GWに迫る勢いだ。今年2月には、同社初のマルチ入力方式に対応した小型PCSを発表、新たな取組みも着々と進めている。

FRT要件って何？

ミドル市場に本格参戦！新境地〝蓄電〟に踏み込む

田淵電機　貝方士利浩　代表取締役社長

　PCS（パワーコンディショナ）国内大手の田淵電機は、住宅用太陽光向けの小型PCSに加え、定格出力10kW規模の全量売電向けの新製品を発売、売れ行きは好調だ。ただ買取り価格のプレミア期間があと1年で終了する。先行き懸念も浮上するなか、いかなる新戦略を描くのか。貝方士利浩社長に聞いた。

海外勢の次なる一手

1000V中型PCSで〝ミドル〟も獲る！

　参入障壁が高いとされてきた国内PCS（パワーコンディショナ）市場であったが、いまやその通説は消えたに等しい。日本版FIT（全量買取り制度）が始まって1年半余り。国内のPCS市場に、欧米メーカーはじめ韓・台・中のアジア勢が相次ぎ参入した。なかでも存在感を高めているのが、独SMAソーラーテクノロジーやスイス・ABB、仏・シュナイダーエレクトリックといったグローバルメーカーだ。彼らの狙いとは何か。

6～8

8GW超の太陽光プロジェクトが暗礁か

経産省、3GW認定取り消し

　経済産業省は2月14日、稼働が遅れていた太陽光発電所の実態調査の結果を公表し、認定取り消しに踏み切る方針を固めた。調査結果によると、発電所用の場所と設備を確保していない案件が4.8GWにのぼった。このうち合理的な理由のない3GWを、経産省は3月末までに順次聴聞して認定を取り消す方向だ。このほかにも、場所と設備どちらか一方しか確保していない案件が多数あり、認定を取得した太陽光発電所13.3GWのうち、実に8GWを超える案件が暗礁に乗り上げる可能性も出てきた。

経産省、14年度価格の算定根拠を提示

非住宅税抜33円、住宅38円据え置きか!?

　経済産業省は、2月17日に開催した調達価格等算定委員会で、2014年度の太陽光発電の買取り価格を決める算定の基礎データを示した。システム単価は、出力10kW以上の非住宅用がkW当たり27.5万円、10kW未満の住宅用は同38.5万円という案を提示。土地造成費や運転維持費、設備利用率なども明らかにした。今後委員会で議論を重ね、早ければ3月上旬にも価格が決まる予定だ。

解き明かされたPID発生メカニズム

セルに堆積したNaイオンが半導体的性質を奪う

　太陽電池はどのように劣化していくのか。何よりPID発生メカニズムとは何なのか。そして20年間に対応する試験方法とは。NEDO採択、日清紡コンソによる「次世代長寿命太陽電池モジュールの研究開発」に迫る。

42～43

「現実に性能劣化は起きている。長期保証モジュールの厳格規格化はもう先送りできない」

日本太陽エネルギー学会副会長 大阪大学ナノサイエンスデザイン教育研究センター特任教授・工学博士 太和田善久 氏

　急成長を遂げるいまこそ、太陽電池に内在する品質問題を解決しなければ――。

　PIDの早期JIS化、長期保証モジュールへの暫定基準の制定について、太陽電池研究の第一人者のひとり、太和田善久氏が語った。

　10

再エネ電源で電力小売に殴り込み！ソフトバンク通信とのシナジー検討

SBパワー　代表取締役社長　藤井宏明氏

　ソフトバンクグループが電力小売り市場に本格参戦する。子会社SBエナジーが開発しているメガソーラーなどの再生可能エネルギー電源を活用する。昨年設立したPPS（新電力）の新会社、SBパワーが今春にも企業向けに販売を始める。2016年の電力小売り全面自由化に合わせて家庭にも拡販していく狙いだ。SBパワーの藤井宏明社長がビジョンを語った。

54

『エコめがね』累計販売120MW

「販社、施主双方のニーズを反映させる」

NTTスマイルエナジー　谷口裕昭　代表取締役社長

　NTTスマイルエナジーは太陽光発電の遠隔監視サービス『エコめがね』の累計設置量が2014年2月で120MWを超えた。住宅用に加え、出力50kW未満の小規模産業用での導入を伸ばし、13年3月に10MWを突破してから1年足らずで100MWを積み上げた。今後もO&M（オペレーション・アンド・メンテナンス）を含めたサービス拡充を図る。

33、44

九電工

2年でEPC受注1000億円突破

IPP開発300MW

　電気工事大手の九電工が、太陽光発電のEPC（設計・調達・建設）受注額を大幅に伸ばしている。2013年度は600億円に到達する見込みで、FIT（再生可能エネルギーの全量買取り制度）開始以降の受注総額は1000億円を超える模様だ。

エスイーエム・ダイキン

総売上高100億円突破

太陽光関連が貢献

　太陽光発電のシステムインテグレータであるエスイーエム・ダイキン（大阪市北区、小川卓二社長）は、2014年3月期の売上高が前期比約26.3％増の120億円となる見込みだ。約7割を占める太陽光関連事業の成長が寄与し、同社として初めて100億円の大台を突破する。

　46

自然電力、発電所140MW開発
ユーイとの戦略的提携を軸に拡大

　再エネディベロッパーの自然電力が、太陽光発電所の開発実績を伸ばしている。抱えるプロジェクトは400MWにのぼり、自社グループ案件に絞っても140MWに達したという。新進気鋭の再エネベンチャーを取り上げた。

　41

電力小売りの新スキーム

パナソニック、住宅余剰を買う

　パナソニックが、住宅用太陽光発電の余剰電力を電力会社に代わって買取る新しいサービスを始める。2016年の電力小売り全面自由化をにらんだ新しい事業だ。住宅設備設計のエプコと新会社を立ち上げ、18年度には50万件の一般家庭と調達契約を交わす。年間200億円の売上を目指しているが、その真意とは。

48～53

サニックス、産業用太陽光5.4倍の520億円に急拡大
ウェーブ、営農型太陽光用モジュール開発

スカイソーラージャパン、年度内25MW強完工へ
坪井工業、EPC受注額60億円
ケイアンドエム、3月期売上微減 O&M強化
アドバンス、太陽光発電所10ヶ所開発
サカキコーポレーション、新機能日射計でシステムコストダウン提案

イスズ、売上高25％増の20億円

PVEXPO2014、規模20％拡大

62

1）ジンコソーラー…オプティマイザ搭載「スマートモジュール」発売
2）東芝…高効率125Wハーフタイプモジュール発売

57～61

世界市況データ（ポリシリコン、ウエハ、セル、モジュールのスポット価格）　／　太陽光発電の導入ポテンシャル　／　メガソーラーマップ2014ベスト100　／　国内太陽光関連企業決算データ