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PVeye 2022年9月号

特集「オンサイト太陽光 機器選びの極意」

建物の屋根上などに太陽光パネルを設置する〝オンサイト太陽光〟の導入が加速している。小規模かつ分散設置でき、開発行為を伴わないため、再生可能エネルギーの普及を目指すうえでポテンシャルは大きい。ただ、太陽光発電設備を導入する顧客の使い方や要望は様々だ。太陽光パネルを取り付ける屋根の種類や設置条件も現場によって異なる。それだけにEPC(設計・調達・建設)企業には機器の選定力が求められる。ではEPC企業はいま、どのような機器を選んでいるのか。機器選びの基準や留意点をまとめ、最適な機器の条件について考察する。(本誌・楓崇志、岡田浩一)

オンサイト太陽光の現場事情

有力EPCの機器選定眼

オンサイト太陽光の需要拡大を受け、EPC企業が精力的に動いている。有力企業はどのような基準で機器を選んでいるのか。

 

JESCO、屋根上太陽光のEPCに力点

PPA業者などと連携強化

電気通信工事のJESCOが太陽光発電のEPCに力を注いでいる。PPA業者らと連携し、屋根上設置型太陽光発電設備の受注拡大を狙う。

 

「屋根上EPC獲得の鍵は、提案力と競争力」

FD 鈴木政司社長

屋根上設置に強いEPC企業のFDはオンサイト太陽光でどのような機器を選定しているのか。鈴木社長が見解を語った。

 

①太陽光パネル

進むコモディティ化

サイズや設置場所で違い

コモディティ化が進む太陽光パネル。価格以外の差別化が難しくなってきたが、建物設置に適した製品もある。サイズや設置場所で使い分けできそうだ。

 

リクシル、ロールスクリーン一体型太陽光パネル開発

建材大手のリクシルは、ロールスクリーンと太陽電池を一体化した製品をこのほど開発し、本社ビルで実証試験を始めた。既築建物にも設置しやすい点が特徴だ。

 

②架台・金具

金属屋根は施工性

陸屋根は防水が鍵

太陽光パネルの屋根上設置では、屋根形状に応じた架台や取付金具選びが重要だ。価格以外に施工性などに違いがあるようだ。

 

ニイガタ製販、積雪地域向け

特殊金具販売強化

積雪地域でも例外なくオンサイト太陽光の需要が伸びており、ニイガタ製販(新潟県三条市、岩崎悦久社長)が雪止め金具の製造ノウハウを活かして積雪対応金具の販売を強めている。

 

再エネ商社が考える

オンサイト太陽光機器の選び方

再エネ商社の独・クラニッヒがオンサイト太陽光用の機器販売を強めている。どのような基準で選ぶのか。

 

③PCS(パワーコンディショナ)

現状はファーウェイ1強

選択肢拡大に高まる期待

PCSは、太陽光発電設備の主要機器だが、選択肢が限られている。新製品開発に期待したいところだ。

 

ダイヤゼブラ、自家消費対応の制御装置発売

ダイヤゼブラ電機がPCSへの出力制御指令装置を開発した。自家消費対応を強化する。

 

マルチユースが鍵

産業用蓄電池の可能性

オンサイト太陽光に蓄電設備を併設することもある。採算性の課題はあるが、複数の用途で使えれば、蓄電設備の利用は拡がりそうだ。

 

自家消費向け

複合製品続々

機器メーカーが開発加速

オンサイト太陽光向けの製品開発で複合化が進んでいる。なかでも配電盤製造のウェーブエナジーと変圧器製造の鶴田電機の動きが活発だ。

 

④負荷追従・遠隔監視装置

進む多機能化

管理効率も選定基準に

全量自家消費に欠かせない負荷追従機能。精度の高さに加え、設備の管理効率まで機器の選定基準になりつつあるようだ。

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太陽光カーポート

最前線

過熱し始めた製品開発

脱炭素化や電力高騰を背景に太陽光カーポートを導入する動きが出てきた。メーカーは製品開発に力を入れている。太陽光カーポート事情の最新動向に迫る。(本誌・香遠優太)

  
      

 

川崎市、住宅用太陽光の

設置義務化検討へ

東京都に続き、神奈川県川崎市も住宅用太陽光発電設備の設置義務化の検討を始めた。早ければ2022年度内に条例を改正し、24年度に施行する見通しだ。地域脱炭素化の施策として全国に波及する可能性もありそうだ。(本誌・楓崇志)

 

PCS国内大手らが

EV関連事業に本腰

EVの本格的な普及を見据え、国内のPCSメーカーが関連事業に本腰を入れ始めた。(本誌・岡田浩一)

 

 

出力抑制ルール

自家消費設備は例外

余剰電力を売電する設計の自家消費用太陽光発電設備は出力抑制の対象設備である。では出力抑制がかかると、自家消費分まで抑制されるのか。(本誌・岡田浩一)

         
 
               
       
          
 
 
 
 
         

Vol.76

天仁屋ソーラーシェアリング

​太陽光発電所のEPC(設計・調達・建設)やO&M(管理・保守)を手掛けるリップル沖縄が沖縄県名護市内に建てた営農用太陽光発電所。沖縄の強い直射日光は太陽光パネルで程よく遮られ、下部の農地で栽培されるコーヒーの生育環境は良好だ。
 

レノバ、非FIT開発を本格化

東ガスと売電契約で合意

再エネ電源の獲得競争が過熱するなか、再エネ系IPP大手のレノバが非FIT太陽光発電所の開発に乗り出した。まずは東ガスと売電契約を結び、最大13MWの設備を開発していく構えだ。

 

ペロブスカイト太陽電池、実用化に前進

東大の研究グループが相次ぎ成果を公表

日本発の次世代太陽電池として期待の高いペロブスカイト太陽電池。東大の瀬川教授らの研究グループがタンデム型と耐久性に関する研究成果を公表した。実用化に一歩前進したようだ。

 
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京セラ

粘土型蓄電池で世界と戦う

京セラが世界で初めて粘土型リチウムイオン蓄電池の量産を始めた。技術的な課題が多いなか、世界で戦う構えだ。同社の挑戦に迫った。

 

「非FIT時代こそ、

O&M・AM・DD一貫体制が活きる」

CO2O 酒井正行 社長

太陽光発電所のO&MからAM屋DDまで手掛けるCO2O。O&Mの契約量は年内に1GWの大台に乗るという。同社の狙いとは。

 

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SMFLみらい、東芝ESSとFIPで協業

複数のFIT発電所を切替えへ

 

サステック

ニトリとPPA締結

余剰電力活用へ

 

大ガス、JR九州と非FIT太陽光発電所開発へ

 

アールスマイル

太陽光発電所向け除草仲介強化

 

静ガス、静岡市の工業団地でPPA実施へ

フジタと新会社設立

 

オリックス、和歌山で

大型蓄電所開発へ

関電と協業

 

スマートソーラー、非FIT

太陽光発電所400MW開発へ

伊藤忠エネクスへ優先販売

 

ソルエナジー

自家消費提案に傾注

 

三井住友海上

インバランス保険発売

FIP活用発電所向け

 

日置電機

EVで太陽光発電の

全量自家消費実証へ

 

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リープトンエナジー

10年で年商300億円に

5GW体制に向け新工場建設

太陽光パネル製造のリープトンエナジーが設立10年を迎え、年商293億円、パネル出荷量は1GWまで伸ばした。8月には年産5GW体制に向け新工場の建設に着手した。

  
           
       
                  

[第38回]

新電力会社のための

FIP攻略法

再エネの新制度であるFIPを新電力会社はどう活用するべきか、アンプレナジーの村谷社長が解説する。

 

ヴィガラクス

太陽光・蓄電池付き仮設施設発売

 

 

ニチコン

EV・PHV用急速充電器販売  50kW機と100kW機

 

 

エコフロー・テクノロジー・ジャパン

可搬型蓄電設備発売

 

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世界市況データ(ポリシリコン、ウエハ、セル、モジュールスポット価格)/2021年度補正予算『再生可能エネルギー導入加速化に向けた系統用蓄電池等導入支援事業』の交付決定事業者一覧/日本卸電力取引所におけるスポット市場の平均取引価格推移/東証インフラファンド市場における上場銘柄の株価推移/国内太陽光関連企業決算データ

 

 

[新素材太陽電池]

東北大、透明な太陽電池を開発

光透過率80%で発電を確認

東北大学はこのほど、光透過率80%の透明な新素材太陽電池を開発した。実用化されれば、窓ガラスなどに設置できるため、太陽電池の用途が広がりそうだ。

 

 

[五島市]

国内初の浮体式洋上風力発電が稼働するなど、五島市では洋上風力発電の導入が進む。立地を活かした五島市の脱炭素政策に迫る。

 

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発刊日 2022年08月25日
定価 1,980円
コード 491080109082601800

PVeye 2022年10月号

〝全戸太陽光〟新時代を占う 大予測! 住宅再エネ市場の未来

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2022年09月24日
定価:
1,980円

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PVeye 2022年8月号

夏のおさらい講座 太陽光9つの論点

発刊日:
2022年07月25日
定価:
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PVeye 2022年7月号

目指せ!ゼロカーボン地方自治体の再エネ新戦略

発刊日:
2022年06月25日
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PVeye 2022年6月号

新時代に起こる地殻変動! 太陽光業界勢力図 2022

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2022年05月25日
定価:
1,980円

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PVeye 2022年5月号

商機拡大の兆し 〝非FIT〟新時代の 太陽光運用ビジネス

発刊日:
2022年04月25日
定価:
1,980円

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