第11回

【提案方法─法人編③】

2020年06月号

連載

電力の小売りを通じて顧客の電力使用状況を把握し、省エネ機器を販売すれば、次はいよいよ自家消費用の太陽光発電設備の提案だ。

自家消費用の太陽光発電設備を提案する際は、余剰電力を売電するか、全量消費するかを決めなければならない。結論から言うと、2020年度以降は全量消費を提案する方が無難である。

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第10回

2020年05月号

最終回

2020年07月号