再エネ普及の鍵は電力消費者、支援策、電力系統、市場取引
エネルギー戦略研究所 山家公雄研究所長
今秋から第6次エネルギー基本計画の議論が始まった。脱炭素化への流れが強まるなか、再エネの位置付けはどうあるべきか。再エネに詳しいシンクタンク、エネルギー戦略研究所の山家公雄研究所長に聞いた。
プロフィール●1956年山形県生まれ。80年東京大学経済学部卒業後、日本開発銀行（現・日本政策投資銀行）入行。環境・エネルギー部次長、調査部審議役などを経て、2009年から現職。京都大学大学院経済学研究科特任教授、豊田合成取締役、山形県総合エネルギーアドバイザーを兼務。近著に『日本の電力ネットワーク改革送電線・配電線をめぐる諸問題の経緯と展望』（インプレスR&D）。
先日の所信表明演説で菅義偉総理が2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにすると宣言し、50年までのカーボンニュートラルが国際公約になった。第6次エネルギー基本計画では実現に向けた方向性を打ち出すことになる。
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