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EV普及時代の再エネビジネス

注目のV2X設備

なかでも注目は、EVから双方向での充放電を可能とするV2X(車からの電力供給)設備だ。EVを定置用蓄電池代わりに使える製品である。

特に22年度は住宅用のV2X設備、いわゆるV2H(車から住宅への電力供給)設備の需要が急速に高まった。購入しやすい価格帯の軽EVが市場に投入されたうえ、行政から手厚い補助金が支給されたことから、最大手のニチコンは僅か半年程で前年度比約1.5倍となる6000台を受注したという。半導体を始めとする部材の調達難の影響も少なからずあるようだが、同社は23年度第2四半期(7~9月)までに現状の3倍程度まで生産能力を増強しつつ、自立運転機能への切替えを容易にするなど製品の改良を進めている。

もっとも、V2H設備はニチコンの独壇場だったが、需要拡大を睨んだ新規参入の動きが相次いでいる。たとえば、パナソニックは定置用蓄電設備とセットにしたV2H設備の受注を23年2月より始める。オムロンソーシアルソリューションズは国内最小・最軽量級のV2X設備を23年5月に発売し、住宅用にも提供していく方針だ。

差別化と言えば、ニチコンがV2H設備だけでなく、太陽光発電設備と蓄電設備、V2X設備を1台で制御する多機能型PCS(パワーコンディショナ)を業界に先駆けて商用化している。『トライブリッド』と名付けられた同蓄電設備はPCSが1台で済むことに加え、太陽光発電の直流電力を蓄電池やEVにそのまま充電できるため、電力損失が少ない。〝EV×再エネ〟の可能性を高める機器と言えよう。

ニチコンのトライブリッド型蓄電設備。1台のPCSで太陽光発電と蓄電池、V2Hを連携できる

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