【PR企画】
脱炭素企業のための再エネ調達法
オンサイトの留意点
いずれにしても、オンサイト型の自家消費用太陽光発電設備の場合、消費先の電力消費量に合わせた設備の設計が欠かせない。余剰電力を売電するのか、余剰電力が発生しないよう設備の出力を抑制するのか、あるいは蓄電設備を併設するのか。系統状況や導入目的、予算などを考慮し、太陽光パネルの設置容量や機器の最適化を図る必要があるが、このとき役立つ機器やソフトがある。
一つが、電力消費量と太陽光発電量を監視しつつ、余剰電力の発生によるRPR（逆電力継電器）の作動を抑える負荷追従制御機能や逆潮流防止機能を備えた制御装置だ。自家消費量の最大化に貢献する装置であり、事業性の向上が期待できる。遠隔監視装置大手のコンテックは21年9月に逆潮流防止機能付きの制御装置を発売し、AI（人工知能）機能を搭載することで逆潮流防止機能の精度を高めたほか、蓄電設備の充放電制御機能も組み込んだ。
また、再エネ商社のヨーロッパ・ソーラー・イノベーションは太陽光発電設備の最適設計を支援する独自のシミュレーションソフトを開発している。400種類以上に及ぶ豊富なデータベースから最適な太陽光パネルやパワーコンディショナを選べることに加え、グーグルマップを用いた発電量シミュレーションなどを可能にした。21年内には電力消費動向や電力消費量から太陽光発電量や自家消費量を想定し、費用対効果の高い設備を導き出す仕組みも追加する予定だ。
再エネ設備を導入する脱炭素企業は、再エネのEPC（設計・調達・建設）企業やPPA事業者などから提案を受ける立場だが、こうした機器やソフトの存在を知っておいて損はないだろう。
