Wave Energy の高性能EMS 再エネ自給率99％ 実現！
蓄電池併設の採算性確認
経済合理性を確認
ファーウェイ製産業用蓄電設備200kWhを採用、自社開発のEMSで一括管理する
同社のシミュレーションによれば、既設の太陽光発電設備に蓄電設備を導入した場合、自家消費率は年間を通して57％から83％まで向上する。太陽光発電設備単体と、太陽光発電設備と蓄電設備併用で比較すると、太陽光発電設備と蓄電設備併用の方が年間の電気代を100万円ほど多く削減できる。10年間で見れば、差額は1000万円に及ぶため、試算上の投資回収期間は、太陽光発電設備単体が9年、太陽光発電設備と蓄電設備併用が10年となるようだ。同社の自家消費パッケージは、蓄電池、PCS、EMSなどをキュービクルに格納したもので、高圧から特別高圧まで柔軟に設備を構築できる点も同社の強みなのだろう。
蓄電設備を備えれば、企業のBCP（事業継続計画）対策になる。これから太陽光発電設備の導入を検討する企業はもとより、既に太陽光発電設備を導入済みの企業も、同社の蓄電設備の導入を検討してみてはいかがだろうか。
