試される太陽光企業の経営力

脱FITモデル構築へ

挑戦する地域EPC企業

2021年09月号
特集

FIT案件が減少する一方、自家消費用設備の販売など、新事業の芽が出始めた。地域のEPC企業も、確たる脱FIT事業モデルを築かなければならない。

FIT案件の建設需要が縮小しても、地域のEPC（設計・調達・建設）企業の事業が行き詰まるわけではない。むしろ、脱炭素社会の実現に向け、再エネの需要は高まっており、新たな事業が生まれている。

この記事を読むにはWEB会員専用アカウントでのログインが必要です

ログイン

前の記事

再エネ経営者の事業観

再エネ経営者の事業観

ネクストエナジー・アンド・リソース 伊藤敦社長　エクソル 鈴木伸一社長　ノヴィス 山口裕一社長

2021年09月号

次の記事

ウエスト、再エネ新事業続々

ウエスト、再エネ新事業続々

自家消費、PPA、非FIT、ファンド運営など

2021年09月号

この特集の記事

その他の特集

一覧を見る