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機器の知見を広めよう！ 自家消費提案の基礎固め
自家消費用太陽光発電設備の提案力が問われている。客先の電力使用状況や屋根の種類など条件が現場によって異なるうえ、蓄電設備や太陽光パネル搭載カーポートなどの機器が増え、設計が複雑になってきた。まずは機器の知見を広めよう。
大掛りな開発行為が不要な建物の屋根上は、太陽光発電の導入ポテンシャルが高く、いわば〝適地〟である。ゆえに2050年までのカーボンニュートラル（炭素中立）の実現に向け、国は支援策を拡充し、たとえば経済産業省はFITとFIP（フィード・イン・プレミアム制度）で新たに屋根上設置の区分を設け、地上設置よりも高いFIT売電単価とFIP基準単価を設定した。500kW以上の場合はFIPしか選択できないようにしたが、23年度下期にはkWhあたり12円の売電単価を適用する予定だ。環境省や地方自治体も、屋根上設置の太陽光発電設備や蓄電設備に対する補助事業を実施しており、行政の支援は手厚い。
企業の間では、投資家や取引先からの脱炭素要請が強まっているうえ、電力料金の高騰による影響が深刻で、自家消費用設備を導入する動きが活発だ。23年度に施行された改正省エネ法（エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律）への対応も求められており、太陽光発電設備を導入する企業が増えている。
とはいえ、EPC（設計・調達・建設）などの再生可能エネルギー企業が簡単に商機を掴めるものでもないようだ。屋根上設置では、屋根の面積や形状、材質によって設計や工法が変化するうえ、建物の強度や耐荷重次第では太陽光パネルを載せられない屋根もある。特に地上設置型太陽光発電設備との違いは、建物内の電力消費を考慮しなければならない点だ。日々の電力の使用状況にとどまらず、電力を消費しない日には余剰電力が発生する。その際、出力を制御して余剰電力を捨てるという選択もあるが、電力系統に逆潮流させることもできるし、蓄電設備にためたり、自己託送スキームを活用して他の拠点に送電したりすることも可能だ。
最近は、蓄電設備や太陽光パネル搭載カーポートのほか、EV（電気自動車）用充電器を併設する方法もあるだけに、最適な提案を追求すればするほど、設計が複雑になる。ならば、まずは機器について要点を押さえておくべきだろう。
