【PR企画】
機器の知見を広めよう！ 自家消費提案の基礎固め
蓄電池の知見は不可欠
ニチコンは住宅用から産業用まで幅広い蓄電設備の製品群を揃える。写真は産業用トライブリッド型蓄電設備
今後は蓄電設備の知見が欠かせない。環境省の補助事業で23年度から蓄電設備の導入が必須になったほか、電気事業法や消防法などの法規制に適合させていくなかで、EPC企業にも対応が求められる可能性があるからだ。というのも海外の蓄電池メーカーの場合、価格競争力に優れていても、日本の法律に対する知見が浅い場合が多い。そこをEPC企業が補うことができれば、結果として提案の差別化に繋がるかもしれない。
幸いにも蓄電設備の選択肢は増えつつある。住宅用から産業用まで多彩な製品群を持つニチコンのような老舗もあれば、台・モアイグリーンパワーといった新規参入組もある。いずれにせよ、EPC企業は安全性や信頼性の確保を前提に最適な設計を追求していかなければならない。
ともあれ、機器の種類や組み合わせは多岐に亘るだけに、設計を手助けしてくれるシミュレーションソフトは有用だ。たとえば、ヨーロッパ・ソーラー・イノベーションが開発した自家消費シミュレーションソフトには、電力代の削減効果だけでなく、太陽光パネルやPCS、蓄電設備の最適な組み合わせまで提示する機能がある。こうした支援ソフトなども上手く活用しながら提案力を磨けば、自家消費向けの受注をより多く獲得できるに違いない。
台・モアイグリーンパワーの蓄電設備。このほど日本市場に参入した
