【PR企画】
商機到来か 日本メーカーの反転攻勢
国内最大級の出荷実績が強みに
日本特有の仕様や対応が求められるなかでは、これまで国内販売で積み重ねてきた実績や知見は日本メーカーにとって武器となりそうだ。
たとえば、ニチコンは蓄電設備の累計販売台数が13万台を超えており、実績や経験が豊富な日本の蓄電設備メーカーの代表格であるが、同社の特徴は他にもある。12年に日本で初めて系統連系用の蓄電設備でJET（電気安全環境研究所）認証を取得すると、ほぼ同時期に世界で初めてV2H（車から住宅への電力供給）設備を発売。18年には住宅用のトライブリッド型蓄電設備を、22年には産業用の同設備を商品化している。EV（電気自動車）の本格普及を見据え、いずれの製品も他社に先駆けて売り出したのだ。前例のない製品を生み出す発想力だけでなく、技術力や開発力があるからこそ、いち早く世に送り出せたのだろう。そんな同社は、グリーン水素需要の拡大を想定し、水素製造装置向けの電源開発にも乗り出している。
一方、ラプラス・システムは国内有数の太陽光発電設備向けの監視・制御装置メーカーであり、7.7万件を超える監視装置の導入実績を持つ。用途や目的に合わせた監視・制御機能を実装しながら、地上設置や屋根上設置、売電用や自家消費用、小規模から大規模案件に至るまで、多種多様な太陽光発電設備向けに製品を供給してきた。
こうした対応力や技術力を活かせる領域は太陽光発電設備に限らない。同社は蓄電設備との連携機能を積極的に開発しているだけでなく、最近では自社の監視装置と組み合わせた蓄電設備の販売にも力を注いでいる。日本仕様を施しつつ、最適制御を実現する注目の製品と言えそうだ。
ともあれ、既存技術や製品にとどまらず、次世代型製品として期待の高いペロブスカイト太陽電池や全固体リチウムイオン蓄電池の開発に意欲的な日本メーカーもある。日本の太陽光関連機器メーカーが再び脚光を浴びる日が来るかもしれない。
