PR 企画本格普及期到来！
オンサイト太陽光導入のすゝめ
自家消費を目的としたオンサイト型の太陽光発電設備や蓄電設備の導入機運が高まっている。設置制約を克服する新技術の開発が進むにつれ、設置可能性が拡がり、導入が加速しそうだ。
今夏も気候変動の影響を感じさせる猛暑や集中豪雨が発生し、脱炭素化は待ったなしだ。再生可能エネルギーの普及に向けた機運は高まり、太陽光発電に対する期待は大きい。現に、第7次エネルギー基本計画では、2023年度時9.8％だった太陽光発電の電源構成比率を40年度までに23～29％へ引き上げるという意欲的な目標が設定された。
とはいえ、地域共生を前提に太陽光発電の導入を加速させなければならないから、屋根上設置を中心としたオンサイト型の太陽光発電設備が主軸になる。林地開発や造成工事が要らないだけに、地域の理解が得やすく、電力代の上昇を抑える手段にもなるからだ。
そうしたなかで、第三者が設備を設置・保有することで、電力消費者が初期投資の負担なく再エネ電力を使用できるオンサイトPPA（電力売買契約）の普及が本格化した。脱炭素化を目指す企業や自治体の間で利用が拡がっている。
設置条件の良い屋根は続々と埋まりつつあるなか、ここに来て注目されているのが、敷地内の遊休地や駐車場の活用だ。特に駐車場では、太陽光パネル搭載カーポートが使用されており、脱炭素化に貢献するだけでなく、雨除けにもなる。つまり利用者の利便性の向上や従業員の福利厚生の拡充にも繋がるのだ。しかも最近では、車の出し入れを想定し、前方に柱がない後方支持タイプの製品も増えており、太陽光パネルを設置できる建物がなくても再エネ電力を使用できる再エネ調達法として認知が拡がった。導入費は屋根上設置より割高だが、敷地内に駐車場を構えている企業であれば、検討してもよいだろう。
