テラワット新時代の太陽光発電

産総研ら世界の3研究機関が提言

2022年末に累積導入量が1TWを突破した世界の太陽光発電市場。今後も普及が拡大するうえでの留意点は何か。産総研ら世界を代表する研究機関がこのほど提言をまとめた。

「年内に1次調整力取引対応の蓄電設備を開発する」

パワーエックス  伊藤正裕 取締役兼代表執行役社長CEO

今夏に急速EV充電器と蓄電設備を出荷するパワーエックス。年内には系統用蓄電設備を売り出す予定で、確かな勝算があるようだ。伊藤社長が戦略を語った。

継続は力なり

奮闘する日系PCS

日本メーカーでは、日系PCS勢の奮闘ぶりが目立つ。各社の動きを追った。

地の利を生かす

日系架台メーカーの強さ

屋根上設置用の太陽光架台においては、日系メーカーに分がありそうだ。

自家消費用設備の需要拡大を見据え、製品開発に力を入れるメーカーも出てきた。

独自路線を突き進む

唯一無二の蓄電池メーカー

全く新しい製品を世に送り出してきたニチコンと、安全性を追求するエリーパワー。独自路線を歩む蓄電設備メーカーの足跡を追う。

捲土重来を期す

抜本見直しで再浮上へ

戦略を抜本的に見直し、事業継続を図る日本メーカーもある。新たな挑戦の成果が出つつあるようだ。

伊藤忠商事、アグリゲーションへ展開

住宅用蓄電設備の販売が減速した伊藤忠商事が、アグリゲーション事業への展開を見据えて動き出した。

「生産増強で地盤を固め、新築向けの販路を拡げる」

長州産業  岡本晋 代表取締役社長

山口県内の本社工場で太陽光パネルの年産能力を従来比3倍の500MWへ増強した長州産業。同社を率いる岡本社長が見解を語った。

ニッチトップを目指せ

まだまだ強い日本の技術力

日本の技術力が活かせる領域はまだあるようだ。〝ニッチトップ〟の日本メーカーは確かに存在する。

期待の新星

モノづくり再興への新技術

新技術の開発に挑む日本メーカーの存在を忘れてはならない。彼らは着々と歩を進めている。

地方見聞録

【関西】

地域脱炭素へ総力戦

再エネ開発で進む協業

関西の再エネ企業が協業に動き出した。電力小売り会社や地域金融機関、自治体との異業種連携が進みつつある。（本誌・岡田浩一）

活況の蓄電所開発

手厚い補助金が牽引役に

国の補助金予算を早々に使い切るなど、系統用蓄電所開発が活況を呈している。この状況はしばらく続きそうだ。（本誌・楓崇志）

Vol.86

にかほ南風力発電所

外食大手ワタミが初めて開発に関与した風力発電所。発電される再生可能エネルギー電力は、FITの特定卸供給でワタミの電力小売り子会社、ワタミエナジーが買取り、ワタミエナジーはトラッキング付き非化石証書とともにワタミグループに実質再エネ電力として供給している。

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「目指すは、脱炭素の  リーディングカンパニー」

髙崎敏宏 テス・エンジニアリング代表取締役社長

創業以来、半世紀に亘って省エネを提案し続けてきたテス・エンジニアリング。太陽光パネルを屋根上に設置するEPCの実績は累計200MWに達している。同社の髙崎社長がビジョンを語った。　​

テムザック、除草用の農業ロボ開発

再エネ電源搭載

省力化ロボット開発のテムザックは2023年5月、再エネ電源を搭載した農業ロボを開発した。農作業の省力化に繋げたい考えだ。

バーチャルPPA普及の鍵

会計処理上の留意点

〝追加性〟のある再エネの調達法で、かつ環境価値のみを取引するバーチャルPPAは拡がりそうだが、会計処理上の課題がある。留意点を専門家に聞いた。

［蓄電池の劣化診断］

日新電機、リチウムイオン蓄電池の劣化診断法開発

重電機器製造の日新電機はこのほど、リチウムイオン蓄電池の劣化状態を把握する新たな手法を開発した。より有効な蓄電池の運用が広がるかもしれない。

日東工業、非FIT営農用太陽光の実証開始

自然電力、営農用太陽光開発で農業ベンチャーと資本業務提携

宮城県、再エネ新税の最終案提出

税率を下方修正

中・ジンコ、秋田の太陽光発電所にn型単結晶パネル供給

大成建設、蓄電設備と水素・燃料電池でエネルギー管理の実証開始

クボタ、営農太陽光で農工大と実証開始

住友電工、住宅用蓄電設備に新機能追加

単機能型利用も可能に

オクトパスエナジー 太陽光設置者向け電力プラン提供開始

ウェザーニューズ 電力市場取引向け気象情報刷新

高精度化実現

ビプロジー、EMS発売

EV利用を支援

アイリスオーヤマ、工場9ヵ所に太陽光設置へ

計12MW、総投資25億円

SDS、AMGとPPA会社設立

中古パネルを活用

新日本エネックス 太陽光付き蓄電設備貸出開始

工務店と提携

長野・白馬、村域の9割で太陽光開発禁止へ

国際航業、自家消費試算サービス提供開

ロンジ・グリーンエナジー・テクノロジー

n型単結晶パネル発売

エレコム

可搬式太陽光パネル発売

［第48回］

大手電力カルテル事件と電力業界の行方②

前回に続き、大手電力4社の電力カルテルをアンプレナジーの村谷社長が考察する。今回は、なぜ関電は自主申告したのか、真相に迫る。

［球磨村］

2020年7月の熊本豪雨で被災した熊本県球磨村は、脱炭素による地域再生を掲げ、脱炭素先行地域に選ばれた。脱炭素化と防災機能の強化を図る構えだ。

世界市況データ（ポリシリコン、ウエハ、セル、モジュールスポット価格）/主要企業のウエハ生産能力/日本卸電力取引所におけるスポット市場の平均取引価格推移/東証インフラファンド市場における上場銘柄の株価推移/世界太陽光関連企業 決算データ

第34回

グリーン水素

製造工程で化石燃料を使わないグリーン水素の活用が徐々に広がるかもしれない。

概要を解説する。