盗難対策に新たなソリューション
警報線一体型アルミケーブルで被害を抑制
大丸電業、東芝電材マーケティング、GBPが共同開発
太陽光発電所のケーブル盗難被害は事業者の悩みの種だが、ここに来て新たな対策が登場した。大丸電業と東芝電材マーケティング、GBPの3社が開発した『警報線一体型アルミケーブル』だ。どのようなものなのか。
3社共同で実用化した『警報線一体型アルミケーブル』。自動通報機能を備えた警報シールド線を一体成形した新型アルミケーブルだ
北関東を中心に全国に拡がる太陽光発電所のケーブル盗難被害。銅の取引価格の上昇に伴い、この数年で急増した。警察庁によれば、太陽光発電所のケーブル窃盗を含む金属盗の年間認知件数は2022年に初めて1万件を突破。24年には2万701件まで増え、そのうち太陽光発電所での被害件数が6961件と全体の3割を占めたのだ。
むろん、警察庁も対策に動いており、25年6月には金属盗難対策を目的とした法律が国会で成立。金属くずの買取り業者に買取り時の本人確認などを義務付けつつ、窃盗時に使われる恐れのある犯行用具の隠匿携帯を禁止するなど、新たな対策が講じられた。
しかし、それでも太陽光発電所のケーブル盗難被害はなくならない。しかも自然災害や盗難被害の増加に伴い、保険の加入・更新の審査が厳しくなり、盗難が対象外になったり、自己負担となる免責金額を引き上げられたりするのだ。対策を施しておかなければ、保険が適用されない可能性もあるため、発電事業の収益を最大化するうえで盗難対策は必須になったと言える。
そうした状況下、様々な対策が講じられてきたが、ここに来て新たな対策が登場した。それが大丸電業と東芝電材マーケティング、GBPの3社が実用化した『警報線一体型アルミケーブル』である。