盗難対策に新たなソリューション
警報線一体型アルミケーブルで被害を抑制
大丸電業、東芝電材マーケティング、GBPが共同開発
自動通報で被害軽減
大丸電業の大島錦二社長
警報線一体型アルミケーブルとは、アルミケーブルと警報シールド線を一体で成形したもので、栃木県佐野市の電気工事会社である大丸電業が考案し、実用新案にも登録されている。大丸電業の大島錦二社長は、「電力ケーブルと一体にした警報シールド線には、昼夜通電しており、切断されるとすぐに警報が飛ぶ仕様を施しています。遠隔監視装置などを通じて即座に警察などに通報できるので、盗難被害を最小限にとどめる効果が期待できます」と説明した。いわば自動通報機能付きのアルミケーブルなのである。
特筆すべきは、警報シールド線が別途配線されているのではなく、電力ケーブルと一体になっていること。警報シールド線だけを無効化されるリスクが低く、通常の延線作業で施工できるため、追加の工数は発生しない。
そもそも大丸電業がこの仕組みを考案したのは、自社で保有する太陽光発電所で銅線ケーブルの盗難被害に遭ったからである。同社は25年春に実用新案に登録したうえで実用化の検討に着手。そこでかねてより取引関係にあった東芝電材マーケティングに相談し、銅やアルミの電力ケーブルを製造しているGBPと開発することになったのだ。
東芝電材マーケティング営業統括部関信越営業部北関東支店の森野太一郎支店長は、「当社はGBPさんの代理店として各種商材を扱っており、大丸電業さんが盗難被害に遭われた際にはGBPさんのアルミケーブルを供給したこともありました。大丸電業さんから相談を受け、GBPさんにお声がけしたところ、試作品の製造を含めて迅速に対応していただき、順調に実用化まで漕ぎつけることができました」と経緯を語る。
一方、GBPの龍川洋平社長は、「当社の強みは研究開発力であり、海外の協力工場と連携し、日本市場での様々な困りごとに迅速に対応してきました。今回のお話に関しても、太陽光発電所の課題解決に繋がるものであり、ぜひ当社で実用化をお手伝いしたいと考えました」と振り返る。
