逆風下の再エネ市場
脱炭素〝実行の年〟となるか
2021年を脱炭素社会への準備の年と位置づけるならば、22年は実行の年となるはずだ。ただ逆風がある。どう動くのか。
2020年秋に国が50年までのカーボンニュートラル（人為的な温室効果ガス排出量実質ゼロ）を目指す方針を打ち出し、21年は関連政策の議論が進むと想定された。そこで本誌は1年前に21年の再生可能エネルギー市場を次のように予測していた。
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この特集の記事
前途は有望多難!?
再エネ大予測2022
2022年01月号
「再エネ最大限の導入へ 22年は実行の年に」
経済産業省資源エネルギー庁 能村幸輝 新エネルギー課長
2022年01月号
「自治体が関与し、地域共生の再エネ導入を」
環境省地球環境局 小笠原靖 地球温暖化対策課長
2022年01月号
1
FIP始動も出だしは低調
2022年01月号
2
脱炭素化への第一歩にPPAブーム到来
2022年01月号
3
電動車普及で関連市場が活況に
2022年01月号
エネチェンジ、電動車用充電器を 初期費ゼロで提供へ
2022年01月号
4
脱炭素政策で地域間格差が拡がる
2022年01月号
5
蓄電池市場で海外メーカーが大躍進
2022年01月号
タオケイエナジー、産業用の新ハイブリッド型蓄電設備を発売
2022年01月号
「重要なのは、再エネの成長を信じて諦めないこと」
再生可能エネルギー長期安定電源推進協会（REASP）眞邉勝仁代表理事 会長
2022年01月号
6
高まる再エネ獲得ニーズ M＆Aが活性化
2022年01月号
