再エネ大予測2022

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脱炭素化への第一歩にPPAブーム到来

電力消費者が初期負担なく再エネ電力を使える第三者所有モデル。脱炭素化の第一歩として、PPA方式を中心に流行しそうだ。

オンサイトPPAの実績は増加中だ。上記はアーバンエナジーがJFEエンジニアリング横浜本社2号館(上)とJバイオフードリサイクル横浜工場(下)に設置したオンサイトPPA用太陽光パネル

第三者所有モデルとは、第三者が太陽光発電設備を設置・所有し、それらが生み出した再生可能エネルギー電力を電力消費者が直接購入する仕組みだ。電力消費者は初期費用の負担や管理・保守の手間がなく、再エネ電力を使える。消費分に応じた従量課金制のPPA(電力売買契約)方式や定額制のリース方式が主な手法である。

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