ソーラーフロンティア（東京都港区、平野敦彦社長）は12月17日、米国ニューヨーク州のネット・ゼロ・エネルギービル向けにCIS薄膜型太陽電池モジュールを納入すると発表した。合計発電規模2.4MWのプロジェクトで、同社はすでに出荷を開始、2015年夏に完成する予定だ。
　このプロジェクトは、米国ニューヨーク州立大学理工学カレッジ・ポリテクニーク・インスティチュート（SUNY Poly）、ナノスケール理工学カレッジ（College of Nanoscale Science and Engineering、CNSE）のZero Energy Nanotechnology（ZEN）ビルに設置されるもので、CNSEと独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が今年9月に発表した総額2,500万ドルに及ぶパートナーシップの一環。太陽光発電や照明、燃料電池、スマートビル・エネルギー管理システムといった最新の技術の導入から運用、試験・デモンストレーションが行われる予定だ。ZENビルは、総工費200億ドルを投じ、広さ356,000平方フィートに最先端のAlbany NanoTech Complexの一部として建設が進んでいる。世界最大のネット・ゼロ・エネルギー建造物として、再生可能エネルギーとエネルギー効率化技術に関する「生きた実験室」の役割を担うという。
　CNSEのEntrepreneurship Innovation and Clean Energyプログラムの担当副理事長を務めるプラディープ・ハルダー博士は、「ニューヨーク州をクリーンテクノロジー研究のリーダーに押し上げるというアンドリュー・クオモ知事のハイテク・ビジョンの支援のもと同ZENビルでは、最先端のクリーンテクノロジーシステムによる省エネルギー効果を実証します。この先進的な取り組みを実現するための技術として、CNSEはソーラーフロンティアのCIS薄膜型太陽電池モジュールを選択しました」とコメント。一方、ソーラーフロンティア・アメリカズのチャールズ・ピメンテルCOOは、「ネット・ゼロ・エネルギー技術は、高いエネルギー効率の都市社会には不可欠なものです。CIS薄膜型太陽電池は実際の発電環境下において、結晶シリコン系モジュールよりも高い発電量により、この未来社会を実現するために重要な役割を担います」と述べた。