「再エネの最大限の活用が、脱炭素社会への唯一の道」
自然エネルギー財団 大野輝之 常務理事
2050年までに日本が脱炭素社会を実現するためには何が必要か。自然エネルギー財団の大野常務理事が語った。
2050年までに二酸化炭素排出量の実質ゼロを実現するには、電力部門の排出量ゼロだけでは充分ではない。電力部門はすべてのエネルギー利用によって排出される二酸化炭素の4割に過ぎず、残りの6割は運輸部門や製造部門で排出されるため、これらも含めてゼロにしなければならない。
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