大日本印刷、オンサイトPPA締結
10MW級の太陽光発電設備を導入
大日本印刷の泉崎工場。敷地内にオンサイトPPA方式で10MWの太陽光発電設備を導入する
大日本印刷は2026年9月29日、福島県内の工場敷地に10MW級の太陽光発電設備を導入すると発表した。ダイガスエナジー（＝Daigasエナジー）とPPA（電力売買契約）を締結し、調達した再生可能エネルギー電力を工場で使う。27年6月の発電開始を予定している。
大日本印刷は、福島県西白河郡の工場敷地に、出力約10MWの地上設置型の太陽光発電設備を導入する。工場では24年8月に約1.7MWの屋根上設置型の太陽光発電設備を導入しており、再エネ電力を工場で使用してきた。今回、地上設置型の太陽光発電設備を追加することで再エネ電力の調達量を増やす考えだ。
今回のオンサイトPPAでは、両面発電タイプの太陽光パネルを採用し、自社の太陽光発電所用の反射シートを活用する。同シートを地面に敷設し、両面発電パネルの裏面に入射する光を増やして発電量を高めつつ、雑草の発生を抑制する。
大日本印刷が扱う太陽光発電所用の反射シートは2種類ある。1つは22年春に販売を開始した両面白色タイプ。2つ目は25年秋に発売した裏面黒色タイプである。両面白色タイプは反射性能に優れ、裏面黒色タイプは防草効果が高い点が特徴だ。今回は裏面黒色タイプのシートを8万㎡設置し、約6％の発電量増加を見込む。
大日本印刷は、二酸化炭素排出量削減の目標を30年度までに15年度比40％削減するとしていたが、23年3月末には15年度比36.5％削減しており、目標の9割を達成した。そこで24年4月に二酸化炭素排出量削減の目標を引き上げ、30年度までに19年度比46.2％削減するとし、脱炭素化を進めている。
同社技術・研究開発本部環境推進室カーボンニュートラル推進グループの中込隆氏は「今後複数の工場で屋根上設置型のオンサイトPPAの導入を計画している。並行して地上設置型のオンサイトPPAやオフサイトPPA、非化石証書も活用して脱炭素化を実現したい」と語る。