バックナンバーのご案内

PVeye 2017年8月号

乗り遅れるな! 時代は 〝IoPV〟

モノがインターネットに繋がるIoT(=Internet of Things)。 最近よく耳にする新しい概念であるが、実は太陽光発電業界、早くからIoTを取り入れてきた。 時代は、太陽光発電がインターネットに繋がる〝IoPV〟だ。 至る所で始まったIoPVの事例を紹介していく。

発刊日:
2017年07月25日
定価:
1,940円

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PVeye 2017年7月号

自家消費の攻め方 改正FIT法の守り方

いま自家消費ビジネスが熱い。 発電で津美のコストが下がり、補助金や税制優遇も活用できるため、投資メリットが出てきたのだ。その一方で、今年4月に施行された改正FIT法。間もなく3ヵ月が経過するが、新規認定作業が大幅に遅れるなど、制度変更に伴う混乱が生じている。 ならば、いち早く自家消費ビジネスを始めつつ、改正FIT法にも抜け目なく対応しなくてはならない。すなわち、自家消費は攻め、改正FIT法は守りだ。攻守合わせて7つの鉄則をまとめた。

発刊日:
2017年06月23日
定価:
1,940円

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PVeye 2017年6月号

優勝劣敗が始まった!?PV企業ランキング

今回のPV企業ランキングでは、関連企業の決算データをもとに、収益力、支払能力、活力、持久力、成長力、規模の各指標を指数化し、平均を割り出して総合指数を求め、比較した。

発刊日:
2017年05月27日
定価:
1,940円

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PVeye 2017年5月号

O&M時代始まる問われる自覚と責任

4月1日、太陽光発電所の保守点検や維持管理が発電事業者に義務づけられ、O&M(管理・保守)市場の拡大機運が高まっている。だが、プレーヤーは、安易に商機と捉えるべきではない。O&Mに携わる者には、長きにわたって社会インフラを支え続けるという〝自覚〞と〝責任〞が求がられるからだ。果たして正しいマーケットが形成されるのか。O&M市場の今に迫る。

発刊日:
2017年04月25日
定価:
1,940円

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PVeye 2017年4月号

3.11の教訓を胸に太陽光発電で未来を拓け!

福島第一原発事故から丸6年になるが、廃炉の目途すら立っておらず、いまだ12万人もの住民が故郷を追われたままだ。日本のエネルギー構造は一時的に変わった。原発を停止し、火力発電でしのぐ傍ら、太陽光発電が急速に普及した。だが、いつの間にか原発に依存するエネルギー政策に転換され、3・11の教訓が風化しつつある。だからこそ、太陽光発電に携わる者には使命がある。太陽光発電の基幹電源化を目指し、あるいは自家消費利用を広め、効率よく安い電気を国民に届けるのだ。3・11の教訓を胸に、持続可能なエネルギー社会を拓けるのは、ほかでもない、太陽光発電プレーヤーなのだから。

発刊日:
2017年03月24日
定価:
1,940円

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PVeye 2017年3月号

勢力図が塗り替わる!? 白熱PCS商戦に表れたメーカーの明暗

PCS(パワーコンディショナ)商戦が白熱するなか、海外メーカーの勢いに押され、国内勢の存在感が薄れつつある。プレーヤーの明暗が分かれ始めた。

発刊日:
2017年02月25日
定価:
1,940円

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PVeye 2017年2月号

太陽光発電はまだまだ接続できる!系統連系問題を切り崩せ

太陽光発電の導入拡大に伴い、電力系統を巡る課題が浮き彫りになってきた。 業界に衝撃を与えた‶九電ショック〟から早2年余り。 改めて日本の系統連系問題とは何か、どのような対策が打ち出されてきたのか。 そして解決策まで、整理してみた。

発刊日:
2017年01月25日
定価:
1,940円

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PVeye 2017年1月号

大胆予測2017どうなる太陽光マーケット

太陽光発電業界にとって2016年は目まぐるしい1年だった。 4月の電力自由化に始まり、6月に改正FIT法が公布され、11月にはパリ協定が発効した。 未稼働案件を巡る最後の攻防が続くなか、業界に課せられた次なる課題は 太陽光発電の基幹電源化である。17年はいったいどんな年になるのか、大胆予測した。

発刊日:
2016年12月24日
定価:
1,940円

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PVeye 2016年12月号

戦うEPCへ あしたのために4ヵ条

太陽光発電所の設計・調達・建設を担うEPC。早くもプロデビュー戦が4ヵ月後に迫っている。買取り価格は20円前後から始まるようだが、やがて入札制度が導入されるという。厳しい戦いになるはずだ。生き残るためには、無駄なコストをそぎ落とし、必勝モデルを築いて、勝ち抜いていかなければならない。まるで過酷な減量を課して極限状態で戦うボクサーのようであるが、ならば目標は世界タイトル奪取だ。戦うEPCへ、あしたのために、4カ条をおくる。

発刊日:
2016年11月25日
定価:
1,940円

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PVeye 2016年11月号

〝変化の震源地〟 首都圏PV流通を斬る!

今でこそメガソーラーが増え、太陽光発電の導入は地方で拡大しているが、再び主役を張るのは住宅用太陽光だろう。ならば、人口が密集し、住宅数の多い首都圏(東京・神奈川・埼玉・千葉)こそ〝変化の震源地〟だ。太陽光発電市場の趨勢を探るため、首都圏の流通・販売・施工の実態に迫った。

発刊日:
2016年10月25日
定価:
1,940円

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