バックナンバーのご案内

PVeye 2021年4月号

再生可能エネルギーの軌跡と未来

東日本大震災、福島原発事故を契機に、日本のエネルギー改革が進んだ。電力広域的運営推進機関が創設され、電力小売りの全面自由化が実現、送配電部門の法的分離が進む一方、再生可能エネルギーが劇的に普及した。この先10年、エネルギー社会の未来図をどう描くべきか。電力システム改革と再エネの普及拡大で脱炭素社会を実現する方針こそ示されたが、課題はなお残る。震災から10年の節目に、福島を訪れ、再エネの軌跡と未来を再考する。

発刊日：: 2021年03月25日
定価：: 1,980円

詳細

PVeye 2021年3月号

脱炭素で前途有望定置用蓄電池

コロナ禍で成長が鈍化した定置用蓄電池市場に光明の兆しが見えてきた。すなわち、脱炭素社会への潮流を背景とした再生可能エネルギーの需要拡大である。住宅用蓄電設備は非常用電源としての需要が根強い。脱炭素を推進する国や自治体の後押しが加われば、年率50％の高成長路線への復帰が見込めよう。さらには、脱炭素化への取り組みとして、企業や自治体で認知され始めた太陽光発電設備の自家消費だ。すでに太陽光発電設備とともに産業用蓄電設備を導入する事例が出始めている。あるいは、脱炭素化を念頭にメガソーラーや洋上風力発電などの変動性再エネ電源の系統連系が増えれば、〝調整役〞として大型蓄電設備の設置が進むだろう。むろん定置用蓄電設備は高額だ。設備の導入による経済合理性を示せなければ、普及拡大は進まない。だが、ここに来て海外メーカーが続々と日本市場に参入しており、価格低減が進む可能性が出てきた。前途有望な定置用蓄電池市場、その最新動向を追う。

発刊日：: 2021年02月25日
定価：: 1,980円

詳細

PVeye 2021年2月号

再生可能エネルギー市場別分析2021

菅義偉首相の脱炭素宣言に沸く再生可能エネルギー関連市場。２０２１年はどう動くのか。市場別に分析した。

発刊日：: 2021年01月25日
定価：: 1,980円

詳細

PVeye 2021年1月号

再生可能エネルギー大予測2021

政府が掲げる2050年の脱炭素化に向け、再生可能エネルギーにかかる期待は大きい。ならば、再エネ企業は、いち早くFIT依存から脱却し、独り立ちするべきであろう。すでに新事業は芽吹いている。PPA（電力売買契約）モデルを含めた太陽光発電設備の自家消費提案をはじめ、民間の再エネ取引所や〝民間FIT〟による太陽光発電所の開発である。そして22年からFIP（フィード・イン・プレミアム制度）が導入され、アグリゲーションなどこれまでになかったビジネスが生まれる。21年の再エネ市場を予測した。

発刊日：: 2020年12月25日
定価：: 1,980円

詳細

PVeye 2020年12月号

深まる連系高まる価値新電力×再エネの新方程式

脱炭素社会の実現に向け再生可能エネルギーの価値が高まるなか、新電力会社にとって再エネ販売はもはや付加価値ではない。〝不可欠〞と言っても過言ではなかろう。大手から中小まで再エネを扱い始め、再エネ会社との連携も深まりつつある。

発刊日：: 2020年11月25日
定価：: 1,980円

詳細

PVeye 2020年11月号

市場の行方を探る住宅用再エネ疑問7選

年々減少していた住宅用太陽光発電の国内導入量が底を打ち、この2年は微増傾向にある。FITの売電単価が減額されるなか、なぜ増加に転じたのか。他にも、住宅用再生可能エネルギー市場には疑問がある。FITの売電期間を終えた〝卒FIT〟の太陽光発電設備を持つ家庭への蓄電設備販売が期待ほど伸びていないのはなぜか。企業向けに広がりつつあるPPA（電力売買契約）モデルが、なぜ家庭にはそれほど浸透していないのか。そこで、住宅用再エネ市場に纏わる疑問を7つ選定した。各々で考察を深め、市場の行方を探る。

発刊日：: 2020年10月24日
定価：: 1,980円

詳細